2009年11月アーカイブ

癌治療の最先端では、ソラフェニブ（商品名ネクサバール）のように、癌細胞を狙い撃ちする「分子標的薬」の開発が盛んです。従来の抗癌剤の多くは、激しく増殖している細胞を攻撃します。その為体内で増殖が盛んな「毛根」や「骨髄」なども攻撃してしまう副作用がありました。

分子標的薬は、それぞれの癌細胞が持つ特異な「分子」を狙うため、他の細胞への影響が少ない。既に「白血病」や「リンパ腫」、「肺癌」などで使われています。

ソラフェニブには大きく二つの作用があります。一つは血管を新たに作る働きを止める事。癌細胞は激しく増殖するので、栄養を取り込む補給路の血管を作ろうとします。その作業を止めてしまう「兵糧攻め」です。もう一つは、「増えろ」という信号を邪魔して、増殖を阻害する作用です。

神戸大の南博信教授（腫瘍内科）によると、分子標的薬は、癌細胞の遺伝子変異や患者の個人差などで効果にばらつきがあると言います。事前の検査で効果的な薬を選ぶ事も大切です。

南教授は、「分子標的薬は出てきたばかりだが、将来的には殆どの腫瘍で従来の薬より効果が期待できるのではないか」と話します。

分子標的薬でも副作用はゼロではありません。ソラフェニブでは手足の皮膚に水泡やひび割れが出たり、血圧が高くなったりします。下痢やだるさなどもあります。副作用が出た場合は、薬を飲む頻度を抑える事でコントロールします。

だが、治りたい一心で、副作用が出ても薬を飲み続ける患者もいます。手足のひび割れで歩けなくなる人もいます。

国立がんセンター東病院では、２００８年末から医師や薬剤師等約２０人で副作用を抑える方策を練っています。薬剤部の船崎秀樹さんは、「自宅で服用し、新しい薬のため、どんな事が起きるか分からない面もある」と言います。チームでは、自宅に帰った患者に定期的に電話を入れて、様子を見ると言います。

同センター中央病院肝胆膵内科の奥坂拓志医長は、「この薬の登場で、治療が入院から外来へと変わり、どうしても患者さんとの触れ合いが少なくなる。その失った部分をどうカバーするかが今後、大事になる」と話しています。

国内の肝細胞癌の新規患者は、年間で推定３万５千～４万人。腫瘍の大きさや数などによって推奨される治療法が変わります。腫瘍の数が少なく小さい時は、切除手術や局所療法が選ばれます。

局所療法は、腫瘍にラジオ波やマイクロ波を当てたり、アルコールを注入したりして直接攻撃する方法です。抗癌剤を腫瘍に向けて注入する方法もあります。

ソラフェニブ（商品名ネクサバール）は、元々腎臓癌の薬として作られました。肝細胞癌での効果が報告され、日本では２００９年５月に承認されました。今のところ、これまでの治療法で限界のある患者だけに使えます。

薬代は１ヶ月７万円程で、製造販売元のバイエル薬品によると、１１月４日現在で２０１７人が使用の登録をして治療していると言います。

近畿大の工藤正俊教授（消化器内科）等は、６月の日本肝臓学会でソラフェニブの有効性について発表しました。平均６２．５歳の患者１８人に使用し、１人が完全に癌細胞が無くなり、３人が３割以上縮小したと言い、「肝機能が良い人には非常に効果がある」と話しています。

癌を大きくさせない為の薬と言い、「今のところ完治は国内で数例で、全員に効く訳ではないが、延命効果はある。新しい治療法として注目されている」と期待します。

切除手術や局所療法の後、再発防止の効果を探る治験も進行中です。工藤教授は、「有効と証明されれば、全体の６割の患者に使う事が出来るのではないか」と期待しています。

　　出典　朝日新聞

肝癌の９割を占める肝細胞癌に効果的な新薬が、２００９年５月に認可されました。癌細胞だけを狙い撃ちする「分子標的薬」で、治療の柱として期待されています。飲み薬で患者への負担が小さいのが利点です。

同じタイプの新薬は、他の癌でも次々に開発され、副作用の防止策の検討も進んでいます。

２００７年１月、みぞおち付近に激しい痛みを感じ、検査で肝臓に７ｃｍ大の腫瘍が見つかった大阪府東大阪市の男性（５４歳）は、「薬のお陰で、仕事にも復帰できた」と言って笑顔を見せました。彼は３０代の頃、Ｂ型肝炎でインターフェロンの治療を受けていました。

切除手術や腫瘍に繋がる血管の血流を止める肝動脈塞栓術を受けましたが、半年後に肺４ヶ所に転移。０７年１０月には主治医から「もう標準的な治療法では無理です」と言われました。

ソラフェニブ（商品名ネクサバール）を知ったのは、そんな時でした。肝細胞癌に効く飲み薬として欧米で使われていましたが、当時、国内では未承認でした。「藁をも掴む思い」で個人輸入に踏み切りました。近畿大病院に転院し、治療を始めました。

２００８年１月に飲み始めると見る見る内に効果が出ました。半年の間に腫瘍はほぼ消えてしまったと言います。今は、朝晩薬を飲み、毎月外来で治療を続けています。

一度は、「覚悟」したそうですが、「来年の息子の結婚式に行けそうや」と言って笑いました。

肝細胞癌：

肝臓から発生した癌の９割を占める。国の癌統計によると２００７年の死亡者数は３万人以上。男性の患者が多く、肺癌、胃癌に次いで３番目で、男女のトータルでも３番目に多い。

Ｂ型肝炎やＣ型肝炎、肝硬変などの患者が、癌になる危険が高いと考えられている。

［朝日新聞］

２００７年のがん対策推進基本計画により、都道府県と地域のがん診療連携拠点病院（３７５）に「緩和ケアチーム」を置かなければなりませんが、院内で緩和ケアへの理解を得られず悩むチームは少なくありません。

主治医が「痛みのコントロールは必要ない」と拒む場合もあります。

緩和ケアを広める為、厚生労働省は、基本計画で「癌医療に関わる医師は全て研修等により、緩和ケアの基本的な知識を習得する」と掲げています。研修は２日間。研究班や学会が作成したプログラムを参考に、拠点病院や都道府県が開きます。

患者への「悪い知らせ」の伝え方や癌患者が療養する場の選択、地域連携などについて学びます。

厚労省は、都道府県への助成として今年度は２億５千万円の予算をつけました。計画から５年で、癌医療に関わる医師１０万人（目安）に受けてもらう計画ですが、実際に受けたのは、昨年度からの約１年間で３７３０人でした。

専門家も不足しています。厚労省が２００８年、拠点病院に調査した結果、「チームに緩和ケアの知識・技能のある常勤の専従看護師がいる」と答えたのは、約５８％に留まりました。

厚労省は、チームの詳しい活動指針は出しておらず、チーム作りの進め方は手探り状態で、支援が求められています。

国立がんセンターは２００７年から、緩和ケアチームの研修会を開催。２年間で１２８チームが参加、今年は６４チームが参加の予定です。研修を企画する筑波大の木沢義之医師（緩和ケア）は、「地方では、必要なスタッフを確保できない」「緩和ケアの経験が少なく、チームをどう運営するか分からない」といった悩みを参加者から聞いていると言います。

日本緩和医療学会理事の蘆野吉和・十和田市立中央病院院長は、「チームの質にばらつきがあるが、まだ指標がなく評価は難しい」と話します。学会としては、２００９年度中に、十分に活動出来ていないチームを対象に研修を始め、支援をします。

日本ホスピス緩和ケア協会理事長の山崎章郎医師は、「チームは本来、癌治療の早期から看取りまで、切れ目ないケアを提供するもの。転院や退院をせざるを得ないなら、地域の在宅医や訪問看護などとの連携が重要になる」と話しています。

専門医や看護師、薬剤師らが、主治医と協力しながら癌患者や家族を支える「緩和ケアチーム」は、心身の痛みを和らげ、困った事に対応し、患者の生活の質（ＱＯＬ）を上げるのが目的で、全国のがん診療連携拠点病院に設置されました。

活動を広めるため、緩和ケアの専門家を育てる研修会が開かれ、患者に情報を提供する態勢作りも始まりました。

２００７年に開かれ、地域がん診療連携拠点病院に指定された埼玉医大国際医療センターの緩和ケアチームは、毎週火曜日にカンファレンスを開きます。

癌患者は、身体や精神症状の治療だけでなく、食事など生活面の支援も必要になります。主治医だけでは対応できない、患者と家族の様々なニーズに応えるのがチーム医療です。
メンバーは、医療用麻薬などで患者の痛みを和らげる緩和医療科と心のケアをする精神腫瘍科の医師、薬剤師、看護師、ソーシャルワーカー、栄養士なども加わり、癌患者の様子を報告し合い、情報を共有します。

悩みを抱える患者がいた場合、主治医がチームに支援を依頼する仕組みになっており、依頼を受けると、チームの看護師が、患者の担当看護師や主治医から情報を集め、可能なら患者を訪ねて話を聞きます。

内容に応じて緩和医療科の医師が必要な薬をカルテに書き、主治医がそれに基づいて処方します。鬱や不眠には精神腫瘍科の医師が対応します。他に多いのが転院や住宅への移行で、ソーシャルワーカーが支援します。栄養士は患者の食欲を確かめ、よく食事が取れない患者の相談に乗ります。

活動は盛んですが、主治医の理解や信頼を得るのが課題のようです。

癌の病棟は約３００床ありますが、依頼は年間４０～７０件。緩和医療科の奈良林至教授は、「主治医が緩和ケアの必要性を理解し、チームに依頼してくれなければ、患者の苦しみがそのままになってしまいかねない」と指摘しています。

［朝日新聞］

厚生労働省が指定する「がん診療連携拠点病院」には必ず設置しなければならない。

２００８年、要件が厳しくなり、

　①専任（業務の５０％以上をチームの活動に当てる）の患者の身体症状に対応する医師
　②専従（業務の８０パーセント以上をチームに当てる）の専門知識・技能がある看護師
　③精神的な症状に対応する医師

をそれぞれ１人以上配置。

拠点病院の他に、独自のチームを持つ病院もある。

［朝日新聞］

遺伝子情報で抗癌剤の使い方を変える取り組みは、これまでにもありました。肺癌の治療薬ゲフィチニブ（商品名イレッサ）は、癌細胞の増殖に関係する上皮成長因子受容体（ＥＧＦＲ）の遺伝子に変異があると、効果が期待できることが分かっています。

癌の医療はこれまで、誰でも同じように、適正な水準の治療が受けられるようにする「標準化」が中心でした。標準的な治療水準を先ず踏まえた上で、個々の患者に相応しい治療を目指すのが「個別化」です。

癌組織の遺伝子を見る場合は、癌細胞に特有の遺伝情報が対象ですが、血液で見る場合は基本的に、生まれつき持っていて子孫に引き継がれるような遺伝情報が対象です。検査は病気のなりやすさを調べる遺伝子診断と同様に、国の指針に基づく説明と文書による同意が必要となります。

ＫＲＡＳ検査が普及すれば、今は治療対象の人が検査の結果、「効果が期待できない」として対象外になる事も考えられます。「たとえ１％でも可能性があるなら使いたい」と考える患者は少なくありませんが、抗癌剤治療は高額化していて、全てを受け入れるのに限界もあります。

更に、検査は治療の結果を保証するわけでもありません。埼玉医科大の佐々木康綱教授（腫瘍内科）は「日本でも科学的に質の高い試験をして、検査の有用性を検証するべきだ」と指摘します。

　　出典　朝日新聞

肺や大腸、婦人科の癌などで幅広く使われている抗癌剤に「イリノテカン」があります。効果が評価される一方で、白血球の減少や下痢といった副作用も出やすく、副作用が疑われる死亡例が臨床試験中だけで５０人余り出ました。

イリノテカンで強い副作用が出やすいかどうかは、生まれつきの遺伝子の特徴で、ある程度決まっている事が分かっています。その体質を調べる検査薬が２００８年秋に保険適用を受け、０９年春から全国で利用できるようになりました。

お酒に強かったり、弱かったりするのがお酒を分解する酵素の遺伝子の違いで決まっているように、ＵＧＴ１Ａ１という主に肝臓で働く酵素の遺伝子タイプによって、副作用の出方が大きく違います。検査薬は患者の血液を使い、この遺伝子タイプを調べます。

これまでの研究では、酵素の働きが弱いタイプだと重い白血球減少が８割程の確率で起きる事が分かっています。強いタイプなら２割弱程に留まると言います。

副作用の出やすさは、患者の年齢や肝機能などによっても違います。名古屋大病院化学療法部の安藤雄一准教授は「検査で酵素の働きが弱めだと分かれば、他の情報と併せて薬の量を減らしたり、使用自体を止めたりする事を考えます」と言います。

検査の費用は２万円。一般的な３割負担だと、患者が支払うのは６千円になります。

　　出典　朝日新聞

「薬は効きそうか」、「強い副作用の恐れは無いか」
患者の遺伝子情報を調べて、個々の状況に応じて治療の仕方を決める「個別化治療」が、抗癌剤の領域で少しずつ広がっています。不必要な薬の副作用に苦しまなくて済むといった期待がありますが、実用性には限界もあります。

大腸癌がリンパ節に転移した男性が、週に１度国立がんセンター東病院に通い、抗癌剤治療で使用している薬は、国内で２００８年９月に導入されたセツキシマブ（商品名アービタックス）で、癌細胞が増殖する仕組みを邪魔する分子標的薬です。

男性は１０年前に大腸癌の手術を受け、３年前に再発。色んな抗癌剤を試したが、どれも行き詰まっていました。セツキシマブが男性に効きそうなことは、ある程度予想できました。事前に遺伝子検査を受け、効くタイプの癌と分かっていたからです。

検査には以前に手術で取り出した癌組織を使いました。細胞中にある「ＫＲＡＳ（ケイラス）」という細胞増殖に関わる遺伝子が、変異を起こしていないかどうか調べたところ、男性に変異はありませんでした。

海外の臨床試験で、ＫＲＡＳ遺伝子に変異があると、セツキシマブを使っても治療効果が殆ど見込めない事が分かっています。「変異があると、治療中の生存期間が変異がない場合の半分以下」とする報告もあります。

病院は国の認定を受け、「先進医療」として５月にこの検査を始めました。検査費用８万円は自己負担ですが、それ以外の治療は保険が使えます。大腸癌患者でＫＲＡＳ遺伝子に変異があるのは、全体の３～４割で、変異があればこの薬は使わない方針です。

海外では欧州連合諸国や韓国など多くの国で、ＫＲＡＳ遺伝子に変異がない事が大腸癌の治療で使う条件になっており、米国も臨床腫瘍学会などが、ＫＲＡＳ遺伝子検査を推奨していますが、日本では未だ条件になっていません。

がんセンター東病院消化器内科の吉野孝之医師は「効果が無ければ、副作用に苦しむだけで、治療費も無駄になってしまう。国内でも早く、保険で検査を受けられるようになって欲しい」と話します。

［朝日新聞］

「相談支援センター」は、全国に３７５ヶ所あり、国立がんセンターのＷｅｂサイトに一覧があります。拠点病院は、「どの地域でも同質の癌治療を提供できる」よう全国にありますが、センターの取り組みは一様ではありません。

国のがん対策推進協議会の資料に拠ると、２００８年６～７月の２ヶ月間で、千件以上の相談を扱ったセンターが９ヶ所あった一方で、３０件以下は１１３ヶ所もあり、全体の３分の１近くを占めました。

主にセンターが設置されているがん拠点病院には、化学療法や放射線療法の設備、緩和ケアの提供体制などの整備も課せられています。拠点病院に入る補助金は、２２００万～２８００万円で、補助金で賄えないのが現状です。

月間約千件の相談を受け付ける四国がんセンターでは「専属者が１０人いる相談支援センターの人件費だけでも、補助金ではとても足りない。相談支援を重視しているので資材も人材も手当てしているが」と言います。

月間４０～５０件に留まる東北地方の公立病院の担当者は「院内の対応は出来ていると思うが、当院に通院していない患者までは手が回らない」と話しています。

［朝日新聞］

　　出典　がん対策推進協議会の資料　０８年６～７月の２ヶ月間

癌になったと告げられた患者は、治療や家族の負担はどうなるのかなど、分からない事だらけなのではないでしょうか。国は２００７年度から各地の拠点病院に、情報提供や相談に応じる「がん相談支援センター」を整備するなどの対策をしてきました。

四国がんセンターでは、院内のがん相談支援センターが旗振り役で、情報の提供漏れが無い体制を作っているのが特徴だと言います。
先ず、入院した時点で相談支援センターが退院後の生活の希望やそれを支える家族状況を把握。それに基づき、治療の進展に応じて、担当医や看護師が退院後の生活に向けた情報提供や相談を始めます。

退院が決まれば、相談支援センターが退院後の掛かり付け医を探すなどの作業を患者や家族と一緒に進めます。患者と家族、担当医、退院後の担当になる医師等との打合せ会も開きます。

相談支援センター長を務める谷水医師は「治癒する場合も緩和に移る場合も、最終目標は自宅で生活すること。だから、入院当初から退院後を見据えた情報提供をする仕組みに力を入れた」と話します。

相談支援センターは２００７年４月、国の指針改定で、各地のがん診療連携拠点病院に、設置が義務付けられました。対象者は、通院患者や他の病院に通う患者も含まれます。

県立静岡がんセンターは、指針改定前から院内に「よろず相談」と名付けた相談支援センターを設置。年間１万件を超す院内外からの相談を受け付け、患者の満足度を探ってきました。

２００６年度は通院患者の約３割が利用し、５２％が気持ちの落ち着きや問題解決に「役立った」と答え、「まあ役立った」という人を含めると約８０％が相談した事に肯定的な感想を抱いていました。

相談内容は、病期そのものについての質問から、「主治医と馬が合わない」など様々。患者支援の研究担当、石川睦弓看護師は「同じ容体の患者でも、提供すべき情報は同じではない」と言います。

［朝日新聞］

国立がんセンター診療支援情報室（東京）の濱島ちさと室長は、「子宮頸癌検診は、確実に実施すれば死亡率を大幅に減らせる」と強調します。

名古屋大などの研究グループの報告（２００６年）に拠ると、国内４５市町村で１９８８年～２００３年の間、受診者と未受診者の計約６万人の子宮頸癌による死亡率を比較した結果、受診者の死亡率は、未受診者より７割も少なかったようです。

受診の継続も大切です。濱島室長によると、検診の効果は３～５年に１度受診する人に認められ、国は２年に１度の受診を推奨しています。

適切な検体の作成が、検診の成功には欠かせません。しかし、細胞の採取法が、検査の精度に関わる事が問題視されています。
新潟県新発田市の検査機関、下越総合健康開発センターの細胞検査士、赤松節さんは「綿棒を用いた検診は要注意だ」と指摘します。

赤松さんは、２００５年～２００６年にかけ、新潟県内で行われた検診で、液状検体法という方式で作られた約５万点の検体について調べました。その結果、「専用ブラシ」で細胞を採取したケースでは、検体に含まれる細胞の数が、欧米で多く用いられる国際基準を満たさなかった割合は０．６％に留まりました。これに対して、綿棒では５．８％と約１０倍に上りました。

基準に満たない検体では、癌の兆しを発見できない危険が高まります。日本産婦人科医会は２００８年、細胞診の基準に、検体として適切かどうか判断するための国際基準の導入を決めました。

しかし、検診に関わる医師等によれば、「専用ブラシ」ではなく綿棒が使われるケースは今も尚多い。綿棒が１本数円なのに対し、ブラシは１００円程度のため、コスト面で嫌われるようです。

赤松さんは、「受診する医療機関を決める際、検査方法を聞いて綿棒でないかどうかを確かめるのも、賢い受診方法かもしれません」と話しています。

子宮頸癌の検診は、きちんと受け続ければ高い効果が期待できますが、全国の受診率は２割程度と低いのが現状です。国は受診する人を増やそうと、子宮頸癌と乳癌の検診が無料となるクーポン券の配布を行っています。

子宮頸癌の検診は、膣の奥にある子宮の入り口付近を、医師が専用のブラシなどで擦って細胞を採取。細胞を薬品で処理した検体を検査士が顕微鏡で観察し、癌になりかかっている「異形成」の細胞の有無を点検する方法です。

正常な細胞が癌細胞になる際、細胞の形が変わったり、細胞核の数が変わるなど、段階を経て変化します。この途中の段階を異形成と言い、「軽度」、「中等度」、「高度」に分類されます。

軽度と中等度は、８割以上が正常に戻るとされ、経過観察となります。高度なら、癌に進行する恐れが高いので、子宮の入り口の一部を切除する「円錐切除術」をするのが一般的です。

日本婦人科腫瘍学会の子宮頸癌治療ガイドライン作成に副委員長として加わった八重樫伸生・東北大学教授は、「円錐切除の場合、術後半年も経てば性生活を再開できるし、妊娠・出産にも支障はない。ただ、病状が進むとそうとも限らない」と言います。

現在、円錐切除が出来るのは、子宮の上皮で生まれた癌細胞が、内部に浸潤し始める極最初の時期までです。それでも、癌を見落として切り残す恐れがあります。基本的に浸潤癌に進行した場合、子宮を全摘出する事になります。

近年、初期の浸潤癌では、子宮の下半分を切除し、上半分と膣を繋ぐ方法で、妊娠する能力を残す術式も始まっています。しかし、「再発率や妊娠の安全性の証拠になるデータは集まりきっていない」とし、「出来るだけ早く癌を見つける事が最良の策だ」と、八重樫教授は強調します。

早期発見は、乳癌から身を守る上でとても大切な事です。
早期発見のための検診には、検査機関で受ける「マンモグラフィー」「超音波検査」「視触診」と、自ら乳房をチェックする「自己検診」があります。

自己検診は、生理が始まって１週間後。閉経後の女性は毎月、日を決めて行うのが理想的です。しこりなど気になる事があったら、「乳腺外科」、「乳腺科」などに相談する事が大切です。

　　出典　朝日新聞

ピンクリボン運動がスタートしたのは１９８０年代。当時、８人に１人が乳癌を患うと言われたアメリカで、乳癌の早期発見、早期診断、早期治療の大切さを伝える運動として広まりました。

乳癌は、早い段階で発見できれば９０％を超える高い確率で治癒すると言われています。そこで、行政、市民団体、企業などが一丸となって乳癌検診を呼び掛けた結果、アメリカでは乳癌への意識が高まり、死亡率の低下に繋がりました。アメリカでの活動を受けて、今では世界各国でピンクリボン運動が盛り上がりを見せています。

日本では２０００年頃からピンクリボン運動が始まりましたが、残念ながら未だに検診率が高いとは言えません。毎年新たに乳癌と診断される女性は約４万人、そして毎年１万人以上が乳癌で亡くなっています。

現在、日本人女性の２０人に１人が乳癌に罹ると言われています。女性ホルモンの乱れ、少子化、高齢出産の増加など、乳癌を引き起こしやすい環境に晒されている現代女性たち。

「私はきっと大丈夫」、そう思って検診を疎かにするのではなく、自分の問題として考えていきたいものです。

　　出典　厚生労働省人口動態統計　朝日新聞

前立腺癌の治療法として、「待機療法」、「手術療法」、「放射線療法」、「ホルモン療法」、「化学療法」などが挙げられます。

待機とは何もしない事ではありません。前立腺癌の中には増殖速度が非常に遅い癌があり、状況によっては直ぐに治療しなくてもよい場合があります。このような場合はＰＳＡ検査で癌の進み具合や勢いを監視しますが、これを待機療法と呼んでいます。

手術療法（根治的前立腺摘除術）は、早期であれば完治の可能性が高い治療法ですが、術後の合併症として尿失禁や勃起障害などが見られます。最近は内視鏡を使い開腹せずに手術を行う事も増えつつあります。

放射線療法は、放射線で癌細胞を死滅させるのですが、体外から照射する外照射法と放射線を出す線源を前立腺に埋め込む組織内照射法があります。組織内照射法は、主に早期癌が対象です。治療効果が大きく副作用も少ない治療ですが、行っているところは全国で１００施設（２００９年７月末現在）と、未だに少ない状況です。

ホルモン療法には、男性ホルモンの生産を抑える方法と男性ホルモンの作用を邪魔する方法とがあり、双方を組み合わせて行う事もあります。

以上のような治療法で効果が得られない進行癌には、注射による化学療法が用いられています。抗癌剤治療には副作用が見られる場合がありますが、予め対策を立てておく事で症状の悪化を防ぐ事が出来ます。

全ての状況に効果のある治療法は、残念ながらありません。また、各治療法に利点と欠点があります。したがって、自分の病状や生活の状況、人生観などに合わせて治療法を選択していく事になります。

　　出典　朝日新聞

近年、前立腺癌は急増しており、２０２０年には罹患率が日本の男性における部位別癌の中で、肺癌に次いで第２位になると予想されます。しかし、前立腺癌の進行は比較的ゆっくりで、効果的な治療法も多い為、早期に発見し治療を行えば完治が期待できる病気です。

前立腺は精液の一部である前立腺液を分泌する臓器です。膀胱の下にあり、中を尿道が通っています。前立腺は年齢と共に大きくなり、５０歳以降は、一層大きくなる傾向が見られます。

平均寿命が延び、食生活など環境因子が変化している事に加え、診断法の進歩で発見が容易になった事もあり、日本の男性における前立腺癌の罹患率は急速に高まっています。前立腺癌の罹患率は高齢になる程高く、発見される平均年齢は７０歳前後と言われます。

前立腺癌が発見されるきっかけとして、「排尿症状」で泌尿器科を受診した、或いは「腰痛」などで整形外科を受診したら前立腺癌の骨転移だったといった事もありますが、近年は検診により無症状の状態で発見される人が増えています。

症状が無いのに、癌を見つける指標となるのがＰＳＡ（前立腺特異抗原）の値です。
本来、血液中のＰＳＡは微量ですが、前立腺の病気になると高い値を示します。ＰＳＡ値が「５」であれば「約２０％」、「１０」であれば「３０％強」、「５０」を超える高い値であれば「９０％以上」の確率で前立腺癌が発見されます。

前立腺癌の疑いがある場合の検査方法として、ＰＳＡ検査の他、直腸診（触診）、超音波（エコー）検査があります。いずれかで異常が認められた場合、前立腺生検で確定診断を行います。

生検で癌が検出された場合、病期診断を行い治療に入ります。また、生検で癌が検出されなくても、半年或いは１年に１回はＰＳＡ検査が必要です。

　　出典　前立腺研究財団編：前立腺がん検診テキスト