閉経前の女性は乳腺密度が濃く、凝りが判別し難い為、４０代女性にとって最適な検診のあり方を探る為の臨床試験が進んでいます。
東北大学大学院腫瘍外科の大内憲明教授等は、平成１９年度から、厚生労働省の第３次対がん総合戦略研究事業として、４０代女性へのエコー検診の有効性を調べています。

乳癌になった事が無い４０代女性を、マンモグラフィーとエコーの併用検診を受ける人と、マンモグラフィーだけの人に無作為に分け、エコー検診の正確度や、死亡率が低下するかなど、有効性を検証中です。５年間で１０万人分のデータが必要で、全国２３都道府県で試験への協力を呼び掛けています。

大内教授は、「勧告をきっかけに、国は更に科学的根拠を積み上げ、検診のあり方を考える必要があるだろう」と指摘します。

厚生労働省は２月下旬、専門家と共に米国政府作業部会の担当者や癌協会の幹部等を訪問し、今回の勧告の狙いや現状を聞きました。がん対策推進室の高岡志帆室長補佐は、「現時点で、日本の検診体制を変える必要はないと判断しているが、何故不利益が焦点となったのか。今後のあり方を考える上で、意見交換したい」と話しました。

乳癌は早期発見・早期治療に繋がれば、９割以上が助かるとされます。しかし、検診受診率が７割を超える欧米では、約２０年前から乳癌による死亡率は下がっているのに対して、日本の死亡率は上がる一方です。

日本では平成１６年度から、マンモグラフィー検診の対象年齢が、５０代以上から４０代以上になりました。

しかし、乳癌の検診受診率は２０％前後で、国は平成２３年度までに、５０％以上に引き上げる事を目指しています。今年度は、４０～６０歳を対象に、５歳刻みで検診無料クーポン券を配布。新年度も引き続き配る方針です。

乳癌検診受診率の向上に向け、活動しているＮＰＯ法人「Ｊ・ＰＯＳＨ」の松田寿美子事務局長は、「日本の現在の受診率では、検診の利益、不利益を論じる土台にも乗っていない。"砂粒"のような癌を見つけるのにマンモグラフィーが最適なのは間違いなく、データを積み重ねる意味でも、一人でも多くの人に検診を受けて欲しい」と話します。

米国政府の予防医学作業部会が出した勧告が、日本でも波紋を呼んでいます。４０代は、擬陽性と出る割合が高く、検診の「利益」より「不利益」の方が大きいと言うのが理由です。
しかし、４０代で乳癌になる率が高い日本は、米国と事情が異なります。厚生労働省も今年２月下旬、米国に専門家を派遣して、現状を視察しました。

昨年１１月、米国政府の作業部会が出した勧告は、乳癌のマンモグラフィー検診（乳房Ｘ線撮影）を従来の「４０歳以上に１～２年に１回実施」から、「５０～７４歳に２年に１回実施」に改めました。
４０代に検診を勧めない理由として、検診で「癌の疑いがある」とされたが、その後の精密検査で、癌でないと分かる擬陽性の割合が高い事を挙げました。

不必要な検査による精神的苦痛は「不利益」で、検診で死亡を防げる「利益」を上回ると言う考え方です。

乳癌検診の第一人者、国立病院機構名古屋医療センターの遠藤登喜子放射線科部長は、今回の勧告の背景には、日本と米国の医療体制の違いがあると見ています。
「日本では、画像で良性か悪性か分からない場合に、経過を見るという選択肢もある。訴訟社会である米国では、その後、癌が見つかった場合は、訴えられる可能性もあり、過剰検査に陥り易い」と説明します。

作業部会は、勧告の根拠として、世界各国の臨床試験のデータを集め、「１人の乳癌死亡を防ぐのに何人の検診受診者が必要か」を試算しました。
それに拠ると、３９～４９歳では１９０４人なのに、５０～５９歳では１３３９人と少なく、６０～６９歳では３７７人となりました。また、４０代で擬陽性が出る確率は、５０代以降より約６０％高いとしました。

しかし、高齢になるにつれ乳癌になる割合（罹患率）が上がっていく米国とは異なり、日本では４０代後半が最も乳癌になり易いのです。

国立がんセンターの祖父江友孝がん情報・統計部長は、作業部会の結果を基に、日本と米国の乳癌死亡率で補正し、１人の乳癌死亡を防ぐのに必要な検診受診者数を試算しました。
その結果、３９～４９歳は２４１８人、５０代は１９８３人、６０代は８５２人となり、米国に比べ年代別の差は小さくなりました。米国より死亡率が低い為、人数は多くなりました。

祖父江さんは「米国政府の作業部会の勧告は、検診の不利益が無視されがちな風潮に警告を出すのが目的だと思う。しかし、検診による不利益への感じ方は、人により異なる。一方で、検診により、癌死が減らせるという事実は重い。その点を考慮すれば、４０代も検診の対象にすべきではないか」と話します。

実際、米国でも癌協会や放射線医学界は、「引き続き４０代のマンモグラフィー検診を勧める」と声明を出し、今回の勧告に反対しています。

［朝日新聞］

癌検診の有効性は、「死亡率を下げるかどうか」にあります。発見率は、集団の属性にも左右され、有効かどうかの指標にはなりません。

国立がんセンターは、平成１９年、癌検診を専門とする医師等約２００人を対象に、推奨されていない方法で癌検診を行う理由を尋ねました。
その結果、「発見率が高いから」という誤った理由を挙げた人が５４％もいました。

★エコー検診の有効性、科学的には不明

エコー検診の有効性を示すデータは、国際的にも無く、住民への集団検診でエコーを採り入れている国はありません。
国立がんセンターがん予防・検診研究センターの斎藤博部長は、「住民検診は本来、有効性を前提に行うもの。有効性が不明なエコーを敢えて行うなら、説明の上、研究として行うのが原則だ」と言います。

厚生労働省がん対策室は、「指針は努力義務だが、自治体は科学的根拠に基づいて、マンモグラフィー検診を実施して欲しい」と話します。

国際的に、マンモグラフィー検診の有効性が確認されているのは、５０歳代以上です。この年代で、エコー検診しか実施していない自治体に住む女性は、マンモグラフィー検診の自費での受診を検討する事を、お勧めします。

エコー検診のみ実施している東京都江戸川区では、国の無料クーポン券配布に合わせて、クーポン券持参者のみマンモグラフィー検診を始めました。

国は平成１６年に、４０歳以上を対象に２年に１回、マンモと視触診の併用検診が適当とする指針を出しました。しかし、江戸川区は平成２年度以降、３０歳以上を対象に毎年、エコー検診だけを実施。

マンモでは「乳腺」も「凝り」も白く写ります。

エコーは乳房断面の画像を撮る為、マンモで確認し難い凝り状の癌を見付け易い一方で、マンモでは見付け易い砂粒が集まったような形状の癌は見付け難くなります。

★エコーの発見率は平均以上と江戸川区

国は今年度、受診率向上の為、４０、４５、５０、５５、６０歳の女性にマンモグラフィー検診が無料で受けられるクーポン券を配布しました。このままでは、区民がクーポン券を使えないと、江戸川区は昨年９月、約３３００万円で最新のデジタル・マンモ装置を導入しました。

同区の４０歳以上の女性は約１６万人いますが、クーポン券の対象は約２万２千人で、残りの区民は従来通り、エコー検診の対象になると言います。

マンモグラフィー検診を実施しない理由について、江戸川区医師会の玉城繁副会長は、「うちの区のエコー検診の精度は高い」と主張します。検診は、専門の訓練を受けた技師６人が担当。平成１９年度の同区の乳癌発見率は、０．４９％で、マンモが主体の全国平均の０．２７％を上回ると説明します。

玉城副会長は、「"マンモは痛い"と敬遠する人も多い。ただ今後は、マンモグラフィー検診のデータも積み上げ、年代による発見率などを比較し、検診のあり方を検討したい」と話します。

［朝日新聞］

　・コントロールを失い、増え続ける
　・増えて塊が大きくなり、様々な臓器に侵入、転移する
　・一部に増殖能力が高い、癌幹細胞

○癌の増殖と再発

　・正常な細胞が遺伝子の変異を起こす
　　染色体の形が乱れたり、遺伝子に傷がついたり、異常が積み重なる
　・癌細胞ができる
　　分裂を繰り返して増殖する

○放射線療法、化学療法

　・癌細胞は死ぬ
　・癌幹細胞は薬や放射線で叩かれても生き延びる

○癌の再発○

　・しかし、癌幹細胞を探して叩けば、癌を根絶出来る可能性

　　２００７年時点　出典　朝日新聞

「薬や放射線で死滅出来るのは部下の癌細胞だけで、指揮官の幹細胞はしぶとく生き延びてしまうと考えられている」と慶応大の佐谷秀行教授は説明します。再発は偶然に起こったのではなく、生物学的な必然だったという考え方です。

寿命の長い幹細胞の分裂サイクルはゆっくりで、その生存を支える細胞などに囲まれた隠れ家のような場所で守られているのだと言います。

元凶が幹細胞ならば、治療は幹細胞を狙い撃ちすれば良い。こんな新しい治療法を探る研究が始まっています。東京医科歯科大の田賀哲也教授は「世界でも注目分野に成長してきた」と言います。

米国や日本癌学会で、２００５年頃から、癌幹細胞をテーマにしたシンポジウムが開かれるようになりました。研究論文も２００３年は世界で数本しかありませんでしたが、０８年は約５００本に増えたと言います。

研究者達が考えている治療の戦略の一つは、癌幹細胞の表面だけにある蛋白質を探して、それを直接攻撃する方法です。生き延びさせている隠れ家をなくしたり、そこから追い出したりする方法なども試みられています。

東京大の宮園浩平教授等は、治療が難しい脳腫瘍の幹細胞を標的にした治療法の開発を目指しています。幹細胞の能力を維持する鍵となる物質を探し出し、その働きを妨げる戦略を描きます。

「癌幹細胞としての能力を奪って、普通の癌細胞に変えてしまう方法」と言います。部下の細胞だけになってしまえば、後は抗癌剤などでやっつけられます。

○癌幹細胞は、未だ謎が多い。
最初の１個はどう生まれるのか、全ての癌に幹細胞があるのかと言った基本的な仕組みの解明もこれからです。しかし、宮園さんは「幹細胞の理解を深めて、上手く手懐ける事が出来れば、癌の根絶という人類の悲願も夢ではないと考えている」と期待しています。

「癌幹細胞」と呼ばれるこの指揮官を狙い撃ち出来れば、夢の癌根絶に繋がると期待されています。

癌は、遺伝子の変異が重なって制御が利かなくなり、異常に増え続けてしまう細胞の塊です。臓器に侵入したり、遠くに転移したりします。悪性の分泌物を出し、正常な細胞の栄養を奪い、大きくなって臓器を圧迫、死に至らしめます。

癌の治療は、こうした細胞の塊を「みんな同じ悪者」と見なして除去することを目標とします。しかし、塊が全て同じではない事が分かってきました。
九州大の赤司浩一教授は「一部の細胞だけが高い増殖能力を持ち、癌細胞を作り続けていることが明らかになってきた」と話します。この一部の細胞が「癌幹細胞」です。「指揮官」として、「部下」の癌細胞を沢山作るというシナリオです。

幹細胞は、１本の幹から枝葉が広がるように子孫を増やす「種」のような細胞です。正常な幹細胞は体の様々な場所にあり、自身のコピー細胞と、それぞれの組織で皮膚や肝臓など枝葉に当たる細胞を作り出します。

このお陰で、例えば細胞が太陽の紫外線や発癌物質によって傷ついても、新しい細胞ができて入れ替えられると言います。
癌幹細胞は、正常な幹細胞や、それに近い細胞の遺伝子に幾つもの変化が起こってできると考えられています。

幹細胞が癌にも存在するという予想は、１９５０年代頃からありましたが、有力な証拠が見つかったのは１９９７年。細胞を調べる技術が進んで、カナダの研究チームが、血液の癌である白血病の細胞から見つけました。２００３年には、乳癌、その後、脳腫瘍や大腸癌などでも報告が相次ぎました。

癌幹細胞の特徴は、高い増殖能力です。

赤司さん達は、ヒトの白血病の細胞を取り出し、癌幹細胞が入っている細胞群と入らない細胞群に分けて、マウスに移植し、癌が出来るかどうかを調べました。すると、幹細胞が入っていない細胞は、約１００万個移植しても白血病にはならなかったのに対し、幹細胞を含む細胞では、１０００個程移植しただけで、癌を発症しました。

［朝日新聞］

２００６年にはＰＥＴは癌の大半を見落とす、との報道もありました。焦点となったのは、国立がんセンターの検査データで、他の画像診断や内視鏡など、各手法を駆使した手厚い検診で約３千人から見つかった１２９個の癌の内、ＰＥＴが検知したのは２８個だけでした。
担当者は「他の検査では通常は余り見つからない緊急性の低い癌も多かった。それで相対的にＰＥＴの成績が落ちた」と分析します。

横浜市立大などが、国内のＰＥＴを併用した検診結果を検証したところ、大腸癌、甲状腺癌、肺癌、乳癌で、ＰＥＴが検知しなかった癌は２割以下に留まります。
前立腺癌と胃癌は６割以上ですが、同大の井上登美夫教授は「大腸などは個別に臓器を調べる他の検診方法より成績はそう劣らない。更にＰＥＴには全身を一度に見られる利点もある。万能な検診手法は無く、ＰＥＴとその弱点を補う別の手法を合わせるのが大事」と言います。

そもそもＰＥＴ施設は経費が年数億円と高い。他の検査で確認出来ない癌の検査に保険が認められていますが、保険の７万５千円（患者負担２万２５００円）の収入だけでは黒字が出づらいとされています。一方で、日本核医学会の推定では７月現在、国内のＰＥＴ施設は２５９あります。

２０００年代前半のＰＥＴ検診ブーム時、「保険適用外で価格を自由設定できる検診の経営的な魅力から、ＰＥＴを導入する病院が急増した」と医療経済学者の奥信也・会津大教授は解説します。その後、ブームは伸び悩み価格競争も激しくなりました。奥さんの調査では赤字施設もあり、全国の施設数は過剰な観もあります。

しかし、ある大学医師は「ＰＥＴのない病院では、知識が乏しい医師やＰＥＴ施設に患者を奪われることを恐れる医師が、患者に検査を勧めない場合がある」と指摘しています。

独協医大のＰＥＴで乳癌再発が分かった女性も、ＰＥＴがない元の病院では勧められませんでした。何度も他病院の紹介を頼んだが断られ、自ら独協医大を訪ねました。「患者自身も勉強し、積極的に動くべきです」と話します。

ＰＥＴの有効性を研究する寺内隆司・国立がんセンター特殊検診室長によると、ＰＥＴ検査で治療が改善し、寿命が延びたという統計データはありません。ですが、「助かる可能性のある人が新たに見つかるのは確か」と指摘します。

逆に「助からない」と分かる事もあります。寺内さんは「可能性の無い治療で苦しむより、人生を最後まで充実させる選択肢が生まれる」と話します。

最近は、抗癌剤の効果確認にも、ＰＥＴは注目されるようになってきました。特に期待されるのが、分子標的薬という新しいタイプの薬です。
分子標的薬は、正常細胞に影響が無いよう、癌細胞の増殖だけを阻害し、副作用を抑える事を狙った薬です。
但し、癌細胞そのものを殺す効果は少ない為、従来のタイプより癌が縮小し難くなります。このため、形状を見るだけの画像検査では効果が分かり難いのですが、癌細胞の活発さを見るＰＥＴなら評価しやすいのです。

「より早い効果の確認で患者に適した治療に早く移ることが出来る」と独協医大の村上康二教授は語ります。

２００９年１月、独協医大病院でＰＥＴ検査を受けた宇都宮市の主婦（５７歳）は、医師に示された画像の所々に、癌を示すオレンジ色の部分が見えた事に唖然としました。
乳癌再発に加え、全身の骨や肺、リンパ節に転移していました。通っていた県内の他の病院では、「癌は無い」とされていました。

彼女は、２００５年、乳癌で左乳房を切除。その後も定期的に検査を受け続けていましたが、当時の病院ではＰＥＴ検査はなく、再発や転移は見つかっていませんでした。
再発が分かってからは、薬剤治療が効いて、今夏には、癌が骨の一部に残るだけ迄に縮小。「前の病院はＰＥＴを勧めてくれなかったが、思い切って独協医大を訪ねて良かった」と話します。

Ｘ線など、他の画像検査で分からない癌がＰＥＴで見つかるのは、体内の組織の形を見るのではなく、細胞の糖分消費の活発さを調べるためです。癌細胞は盛んに成長するため、通常の細胞よりもエネルギー源になる糖分の消費が多い。
検査では、放射線を出すブドウ糖の試薬を受診者に注射し、ＰＥＴ機器で放射線を測定して、その多さによって体内の何処でブドウ糖が多く消費されているかを見ます。

［朝日新聞］

先ず、肺癌は「小細胞肺癌」と「非小細胞肺癌」に分かれます。
小細胞肺癌は、早期に転移しますが、化学療法や放射線療法が良く効くのが特徴です。
非小細胞肺癌は、小細胞肺癌と比べると、進行が遅く早期であれば手術での治療が期待できます。更にⅠ～Ⅳ期の病期別に分け、手術療法・放射線療法・化学療法から適切な治療法が選択されます。

○手術療法は癌のある肺葉の切除と近傍のリンパ節を郭清するのが標準的ですが、最近では早期の癌であれば胸に小さな穴を開けてモニターを見ながら行う「胸腔鏡手術」が行われる事もあり、この手術は患者の負担が少ないのが特徴です。

○放射線療法は、Ｘ線や他の高エネルギーの放射線を照射するもので、肺癌の治療だけでなく骨転移や脳転移の症状緩和にも有効です。コンピューター制御による「定位放射線療法」は、Ⅰ期の肺癌に有効で手術に近い成績も報告されています。癌の部分のみを正確に照射する事で副作用を軽減する、照射精度向上のための技術研究が進められています。

○化学療法は、転移などで癌が広がっている場合に有効で、従来の抗癌剤と分子標的治療薬の二つがあります。最近研究が進んでいる分子標的治療薬に、ＥＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤があります。この薬剤は、ＥＧＦＲ遺伝子変異のある人では高い効果を、変異のない人には効果が低いというデータが報告されており、今後は可能な限り、ＥＧＦＲ遺伝子変異の結果に基づいて使用を検討する事になるでしょう。

これからは、患者個々の癌の性質などに基づいて薬を選択する「個別化治療」の時代がやって来ると思われます。

先ず、「胸部Ｘ線写真」で画像診断を行います。レントゲンに影が出ている場合や、出ていなくても症状やリスク因子が有り、必要な場合には「胸部ＣＴ検査」を行います。

ＣＴ検査は死角になる部分が少なく、小さな異常影の検出にも有用ですが、良性悪性の区別が難しい事も有ります。他に、「喀痰細胞診」や「腫瘍マーカー」などの検査が必要に応じて行われます。

○これらの検査で肺癌が疑われた場合、実際に病変の細胞や組織を採って顕微鏡で調べる「診断確定のための検査」に進みます。
「気管支鏡検査」は、内視鏡を口から挿入し、気管支の組織や細胞を採取します。

直視下やＸ線透視下で見えない場合や病変に到達しない場合は、Ｘ線やＣＴを見ながら皮膚に針を刺して細胞や組織を採る「径皮針生検・ＣＴガイド下肺針生検」や、胸に３ヶ所程小さく開けた穴から器具を入れて胸腔内の組織を採る「胸腔鏡下肺生検」などが行われます。

○その結果、肺癌と診断されたら、「病期診断のための検査」に入ります。ＣＴ検査やＭＲＩ検査、ＰＥＴ検査などで全身検査を行い、原発巣の大きさや広がり、リンパ節転移はないか、遠隔転移はないかを調べます。この三つの因子により癌の進行をⅠ～Ⅳ期に分類し、この結果から治療方針の決定を行っていきます。

○更に最近では、「ＥＧＦＲ遺伝子変異の検索」が注目されています。これは、癌の増殖や転移などに関わる上皮成長因子受容体（ＥＧＦＲ）の遺伝子に異変があるかどうかを調べる検査で、ＥＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（分子標的薬）の効果を予測することが可能です。

特定の部位に変異がある場合にＥＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤が効きやすく、日本人の約３０％にこの変異があるので、治療方針を決める上で非常に有用な検査と言えるでしょう。

２００５年時点での日本人の喫煙率（男性は１９６５年以降下がってきてはいますが）は、男性４６．３％、女性１３．３％で、アメリカの２５．７％、２１．５％、イギリスの２７．０％、２６．０％（日本たばこ産業株式会社による）に比べると、禁煙対策が進む先進各国の中にあっては、禁煙に対する意識が低い事が窺えます。日本人女性の喫煙率は高くはないものの、２０代で増えており、若い女性の喫煙は「子供を生む際の影響」が懸念されます。

アメリカで社会的に禁煙対策が為されて約２０年。増え続けていた肺癌患者数が急激に減っています。肺癌対策は何より予防が一番ですが、禁煙が効果的な肺癌の予防法である事は間違いないでしょう。

日本に於いては、２００７年４月に「がん対策基本法」が施行されました。この法律は、制定に癌患者が加わった今迄にない事例です。内容としては、

　・癌の予防や検診
　・放射線療法や薬物療法の専門医を増やす
　・初期段階からの緩和ケアの推進
　・癌医療に関する相談支援や情報提供

があります。

最終的には、

　・癌の死亡者を減らすこと
　・全ての癌患者やその家族の生活の質（ＱＯＬ）を向上させること

を目標としています。

［朝日新聞］

分子標的薬は、それぞれの癌細胞が持つ特異な「分子」を狙うため、他の細胞への影響が少ない。既に「白血病」や「リンパ腫」、「肺癌」などで使われています。

ソラフェニブには大きく二つの作用があります。一つは血管を新たに作る働きを止める事。癌細胞は激しく増殖するので、栄養を取り込む補給路の血管を作ろうとします。その作業を止めてしまう「兵糧攻め」です。もう一つは、「増えろ」という信号を邪魔して、増殖を阻害する作用です。

神戸大の南博信教授（腫瘍内科）によると、分子標的薬は、癌細胞の遺伝子変異や患者の個人差などで効果にばらつきがあると言います。事前の検査で効果的な薬を選ぶ事も大切です。

南教授は、「分子標的薬は出てきたばかりだが、将来的には殆どの腫瘍で従来の薬より効果が期待できるのではないか」と話します。

分子標的薬でも副作用はゼロではありません。ソラフェニブでは手足の皮膚に水泡やひび割れが出たり、血圧が高くなったりします。下痢やだるさなどもあります。副作用が出た場合は、薬を飲む頻度を抑える事でコントロールします。

だが、治りたい一心で、副作用が出ても薬を飲み続ける患者もいます。手足のひび割れで歩けなくなる人もいます。

国立がんセンター東病院では、２００８年末から医師や薬剤師等約２０人で副作用を抑える方策を練っています。薬剤部の船崎秀樹さんは、「自宅で服用し、新しい薬のため、どんな事が起きるか分からない面もある」と言います。チームでは、自宅に帰った患者に定期的に電話を入れて、様子を見ると言います。

同センター中央病院肝胆膵内科の奥坂拓志医長は、「この薬の登場で、治療が入院から外来へと変わり、どうしても患者さんとの触れ合いが少なくなる。その失った部分をどうカバーするかが今後、大事になる」と話しています。

局所療法は、腫瘍にラジオ波やマイクロ波を当てたり、アルコールを注入したりして直接攻撃する方法です。抗癌剤を腫瘍に向けて注入する方法もあります。

ソラフェニブ（商品名ネクサバール）は、元々腎臓癌の薬として作られました。肝細胞癌での効果が報告され、日本では２００９年５月に承認されました。今のところ、これまでの治療法で限界のある患者だけに使えます。

薬代は１ヶ月７万円程で、製造販売元のバイエル薬品によると、１１月４日現在で２０１７人が使用の登録をして治療していると言います。

近畿大の工藤正俊教授（消化器内科）等は、６月の日本肝臓学会でソラフェニブの有効性について発表しました。平均６２．５歳の患者１８人に使用し、１人が完全に癌細胞が無くなり、３人が３割以上縮小したと言い、「肝機能が良い人には非常に効果がある」と話しています。

癌を大きくさせない為の薬と言い、「今のところ完治は国内で数例で、全員に効く訳ではないが、延命効果はある。新しい治療法として注目されている」と期待します。

切除手術や局所療法の後、再発防止の効果を探る治験も進行中です。工藤教授は、「有効と証明されれば、全体の６割の患者に使う事が出来るのではないか」と期待しています。

　　出典　朝日新聞