乳癌の最近のブログ記事

マンモグラフィーでは、「乳腺」も「凝り」も同じように白く写ります。

閉経前の女性は乳腺密度が濃く、凝りが判別し難い為、４０代女性にとって最適な検診のあり方を探る為の臨床試験が進んでいます。
東北大学大学院腫瘍外科の大内憲明教授等は、平成１９年度から、厚生労働省の第３次対がん総合戦略研究事業として、４０代女性へのエコー検診の有効性を調べています。

乳癌になった事が無い４０代女性を、マンモグラフィーとエコーの併用検診を受ける人と、マンモグラフィーだけの人に無作為に分け、エコー検診の正確度や、死亡率が低下するかなど、有効性を検証中です。５年間で１０万人分のデータが必要で、全国２３都道府県で試験への協力を呼び掛けています。

大内教授は、「勧告をきっかけに、国は更に科学的根拠を積み上げ、検診のあり方を考える必要があるだろう」と指摘します。

厚生労働省は２月下旬、専門家と共に米国政府作業部会の担当者や癌協会の幹部等を訪問し、今回の勧告の狙いや現状を聞きました。がん対策推進室の高岡志帆室長補佐は、「現時点で、日本の検診体制を変える必要はないと判断しているが、何故不利益が焦点となったのか。今後のあり方を考える上で、意見交換したい」と話しました。

乳癌は早期発見・早期治療に繋がれば、９割以上が助かるとされます。しかし、検診受診率が７割を超える欧米では、約２０年前から乳癌による死亡率は下がっているのに対して、日本の死亡率は上がる一方です。

日本では平成１６年度から、マンモグラフィー検診の対象年齢が、５０代以上から４０代以上になりました。

しかし、乳癌の検診受診率は２０％前後で、国は平成２３年度までに、５０％以上に引き上げる事を目指しています。今年度は、４０～６０歳を対象に、５歳刻みで検診無料クーポン券を配布。新年度も引き続き配る方針です。

乳癌検診受診率の向上に向け、活動しているＮＰＯ法人「Ｊ・ＰＯＳＨ」の松田寿美子事務局長は、「日本の現在の受診率では、検診の利益、不利益を論じる土台にも乗っていない。"砂粒"のような癌を見つけるのにマンモグラフィーが最適なのは間違いなく、データを積み重ねる意味でも、一人でも多くの人に検診を受けて欲しい」と話します。

「４０代女性に、乳癌のマンモグラフィー検診は推奨しない」

米国政府の予防医学作業部会が出した勧告が、日本でも波紋を呼んでいます。４０代は、擬陽性と出る割合が高く、検診の「利益」より「不利益」の方が大きいと言うのが理由です。
しかし、４０代で乳癌になる率が高い日本は、米国と事情が異なります。厚生労働省も今年２月下旬、米国に専門家を派遣して、現状を視察しました。

昨年１１月、米国政府の作業部会が出した勧告は、乳癌のマンモグラフィー検診（乳房Ｘ線撮影）を従来の「４０歳以上に１～２年に１回実施」から、「５０～７４歳に２年に１回実施」に改めました。
４０代に検診を勧めない理由として、検診で「癌の疑いがある」とされたが、その後の精密検査で、癌でないと分かる擬陽性の割合が高い事を挙げました。

不必要な検査による精神的苦痛は「不利益」で、検診で死亡を防げる「利益」を上回ると言う考え方です。

乳癌検診の第一人者、国立病院機構名古屋医療センターの遠藤登喜子放射線科部長は、今回の勧告の背景には、日本と米国の医療体制の違いがあると見ています。
「日本では、画像で良性か悪性か分からない場合に、経過を見るという選択肢もある。訴訟社会である米国では、その後、癌が見つかった場合は、訴えられる可能性もあり、過剰検査に陥り易い」と説明します。

作業部会は、勧告の根拠として、世界各国の臨床試験のデータを集め、「１人の乳癌死亡を防ぐのに何人の検診受診者が必要か」を試算しました。
それに拠ると、３９～４９歳では１９０４人なのに、５０～５９歳では１３３９人と少なく、６０～６９歳では３７７人となりました。また、４０代で擬陽性が出る確率は、５０代以降より約６０％高いとしました。

しかし、高齢になるにつれ乳癌になる割合（罹患率）が上がっていく米国とは異なり、日本では４０代後半が最も乳癌になり易いのです。

国立がんセンターの祖父江友孝がん情報・統計部長は、作業部会の結果を基に、日本と米国の乳癌死亡率で補正し、１人の乳癌死亡を防ぐのに必要な検診受診者数を試算しました。
その結果、３９～４９歳は２４１８人、５０代は１９８３人、６０代は８５２人となり、米国に比べ年代別の差は小さくなりました。米国より死亡率が低い為、人数は多くなりました。

祖父江さんは「米国政府の作業部会の勧告は、検診の不利益が無視されがちな風潮に警告を出すのが目的だと思う。しかし、検診による不利益への感じ方は、人により異なる。一方で、検診により、癌死が減らせるという事実は重い。その点を考慮すれば、４０代も検診の対象にすべきではないか」と話します。

実際、米国でも癌協会や放射線医学界は、「引き続き４０代のマンモグラフィー検診を勧める」と声明を出し、今回の勧告に反対しています。

［朝日新聞］

厚生労働省がん対策室によると、エコー検診を実施している自治体は全国で２０６。内、エコー検診しか実施していない自治体は、少なくとも１１あると言います。

癌検診の有効性は、「死亡率を下げるかどうか」にあります。発見率は、集団の属性にも左右され、有効かどうかの指標にはなりません。

国立がんセンターは、平成１９年、癌検診を専門とする医師等約２００人を対象に、推奨されていない方法で癌検診を行う理由を尋ねました。
その結果、「発見率が高いから」という誤った理由を挙げた人が５４％もいました。

★エコー検診の有効性、科学的には不明

エコー検診の有効性を示すデータは、国際的にも無く、住民への集団検診でエコーを採り入れている国はありません。
国立がんセンターがん予防・検診研究センターの斎藤博部長は、「住民検診は本来、有効性を前提に行うもの。有効性が不明なエコーを敢えて行うなら、説明の上、研究として行うのが原則だ」と言います。

厚生労働省がん対策室は、「指針は努力義務だが、自治体は科学的根拠に基づいて、マンモグラフィー検診を実施して欲しい」と話します。

国際的に、マンモグラフィー検診の有効性が確認されているのは、５０歳代以上です。この年代で、エコー検診しか実施していない自治体に住む女性は、マンモグラフィー検診の自費での受診を検討する事を、お勧めします。

国が乳癌のマンモグラフィー検診を推奨する中、エコー検診のみを実施している自治体が１１あります。
「マンモより癌発見率が高い」という理由ですが、検診により「死亡率が下がる」というデータはありません。

エコー検診のみ実施している東京都江戸川区では、国の無料クーポン券配布に合わせて、クーポン券持参者のみマンモグラフィー検診を始めました。

国は平成１６年に、４０歳以上を対象に２年に１回、マンモと視触診の併用検診が適当とする指針を出しました。しかし、江戸川区は平成２年度以降、３０歳以上を対象に毎年、エコー検診だけを実施。

マンモでは「乳腺」も「凝り」も白く写ります。

エコーは乳房断面の画像を撮る為、マンモで確認し難い凝り状の癌を見付け易い一方で、マンモでは見付け易い砂粒が集まったような形状の癌は見付け難くなります。

★エコーの発見率は平均以上と江戸川区

国は今年度、受診率向上の為、４０、４５、５０、５５、６０歳の女性にマンモグラフィー検診が無料で受けられるクーポン券を配布しました。このままでは、区民がクーポン券を使えないと、江戸川区は昨年９月、約３３００万円で最新のデジタル・マンモ装置を導入しました。

同区の４０歳以上の女性は約１６万人いますが、クーポン券の対象は約２万２千人で、残りの区民は従来通り、エコー検診の対象になると言います。

マンモグラフィー検診を実施しない理由について、江戸川区医師会の玉城繁副会長は、「うちの区のエコー検診の精度は高い」と主張します。検診は、専門の訓練を受けた技師６人が担当。平成１９年度の同区の乳癌発見率は、０．４９％で、マンモが主体の全国平均の０．２７％を上回ると説明します。

玉城副会長は、「"マンモは痛い"と敬遠する人も多い。ただ今後は、マンモグラフィー検診のデータも積み上げ、年代による発見率などを比較し、検診のあり方を検討したい」と話します。

［朝日新聞］

早期発見は、乳癌から身を守る上でとても大切な事です。
早期発見のための検診には、検査機関で受ける「マンモグラフィー」「超音波検査」「視触診」と、自ら乳房をチェックする「自己検診」があります。

自己検診は、生理が始まって１週間後。閉経後の女性は毎月、日を決めて行うのが理想的です。しこりなど気になる事があったら、「乳腺外科」、「乳腺科」などに相談する事が大切です。

　　出典　朝日新聞

ピンクリボン運動がスタートしたのは１９８０年代。当時、８人に１人が乳癌を患うと言われたアメリカで、乳癌の早期発見、早期診断、早期治療の大切さを伝える運動として広まりました。

乳癌は、早い段階で発見できれば９０％を超える高い確率で治癒すると言われています。そこで、行政、市民団体、企業などが一丸となって乳癌検診を呼び掛けた結果、アメリカでは乳癌への意識が高まり、死亡率の低下に繋がりました。アメリカでの活動を受けて、今では世界各国でピンクリボン運動が盛り上がりを見せています。

日本では２０００年頃からピンクリボン運動が始まりましたが、残念ながら未だに検診率が高いとは言えません。毎年新たに乳癌と診断される女性は約４万人、そして毎年１万人以上が乳癌で亡くなっています。

現在、日本人女性の２０人に１人が乳癌に罹ると言われています。女性ホルモンの乱れ、少子化、高齢出産の増加など、乳癌を引き起こしやすい環境に晒されている現代女性たち。

「私はきっと大丈夫」、そう思って検診を疎かにするのではなく、自分の問題として考えていきたいものです。

　　出典　厚生労働省人口動態統計　朝日新聞

「マンモサイト」と呼ばれる小線源のバルーンを乳房に入れ、内部照射する放射線治療は、１日２回、５日間の通院で済みます。

マンモサイトは、ＦＤＡ（米食品医薬品局）で承認されており、約５万人の米国人患者が利用しているようです。
日本では未承認で、健康保険適用外のため、治療費約８０万円は自己負担となります。

乳房温存手術後に必要な放射線治療で、１回当たりの放射線量を増やし、治療を３～５日で終える「ＡＰＢＩ（加速乳房部分照射法）」という方式が広まりつつあります。

摘出部分から離れた部位の再発リスクが放射線を当てても当てなくても、ほぼ変わらないのであれば乳房全体に放射線を当てずに、摘出した部分に集中して当てるのがＡＰＢＩという考え方です。

手術と同時、又は術後に、直径約２㎜のプラスチックチューブを５～１５本程度、癌を摘出した部位を中心に乳房に刺し、そのチューブに金属線で繋がれた小線源（直径１㎜長さ５㎜程の放射性物質イリジウム）を通し、装置で移動させながら放射線を部分照射します。

６グレイの放射線を１日２回、各１０分程の治療で、３日間で終わります。治療中は、入院してチューブは刺したままにしておき、６回の照射が終わった後に抜き取ります。

健康保険が効き、入院費用などを含めても、全乳房照射とほぼ同額の自己負担となるようです。

現在の乳癌手術では、癌部分のみを摘出する「乳房温存手術」が半数以上を占めていますが、癌部分を切除しても、周囲に癌細胞が残り再発する可能性があります。

その為、乳房全体に１日１回、２グレイの放射線を計２５回程度当てる「全乳房照射」が標準治療となっており、摘出した癌部分周辺での再発リスクは、３分の１に下がっています。

しかし、術後に５週間の放射線治療が必要となり、通院を嫌う患者が温存手術が可能なのに全摘手術を選ぶ場合が少なからずあるようです。

注）摘出部分から離れた部位の再発リスクは、放射線治療をしても、しなくても、ほぼ変わらない。

乳癌の画像診断には、乳房を板で挟んでＸ線撮影する従来のマンモグラフィーや超音波による検査が主に行われてきました。疑いがあれば組織を針で少し採取して、更に詳しい検査を行いました。

それが今は、「ＭＲマンモグラフィー」というＭＲＩを使った画像診断が、乳癌治療で威力を発揮しています。患者はうつ伏せになってマンモコイルに開いた二つの穴に乳房を入れて検査をします。

ＭＲマンモグラフィーでは、癌の場所や広がりがはっきりと示され、乳管に沿って細く広がっている場合は特に威力を発揮するようで、手術の際にどこまで摘出するのか、適切な範囲を特定する手立てとなっています。

癌発症リスクの高い人を対象にした欧米の研究では、癌発見率は従来のマンモグラフィーの３～５割に対し、ＭＲマンモグラフィーは７割以上だったそうです。

癌の広がりの他、良性・悪性の判定や、疑いがあるのとは反対側の乳房の検査にも役立ちます（乳癌患者の３～５％は二つの乳房に同時に癌があるとされる）。
また、抗癌剤治療をした後に腫瘍がどれくらい縮小したか、効果の判定にも使われます。