乳癌検診 エコー検診有効性は不明

厚生労働省がん対策室によると、エコー検診を実施している自治体は全国で206。内、エコー検診しか実施していない自治体は、少なくとも11あると言います。

癌検診の有効性は、「死亡率を下げるかどうか」にあります。発見率は、集団の属性にも左右され、有効かどうかの指標にはなりません。

国立がんセンターは、平成19年、癌検診を専門とする医師等約200人を対象に、推奨されていない方法で癌検診を行う理由を尋ねました。
その結果、「発見率が高いから」という誤った理由を挙げた人が54%もいました。

★エコー検診の有効性、科学的には不明

エコー検診の有効性を示すデータは、国際的にも無く、住民への集団検診でエコーを採り入れている国はありません。
国立がんセンターがん予防・検診研究センターの斎藤博部長は、「住民検診は本来、有効性を前提に行うもの。有効性が不明なエコーを敢えて行うなら、説明の上、研究として行うのが原則だ」と言います。

厚生労働省がん対策室は、「指針は努力義務だが、自治体は科学的根拠に基づいて、マンモグラフィー検診を実施して欲しい」と話します。

国際的に、マンモグラフィー検診の有効性が確認されているのは、50歳代以上です。この年代で、エコー検診しか実施していない自治体に住む女性は、マンモグラフィー検診の自費での受診を検討する事を、お勧めします。