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ＰＳＡ検査で早期に癌が見つかり、命を救える可能性があるのは確かです。一方で前立腺癌は進行が遅い為、放っておいても害を及ぼさない場合もあり、年齢などによっては様子を見る選択もあります。

前立腺癌以外の原因で死亡した人を調べると、７０歳を超えると２～３割、８０歳を超えると３～４割が前立腺癌に罹っていると言います。米政府の予防医学作業部会は、７５歳以上にＰＳＡ検査を勧めていません。

日本では、前立腺癌の患者数は約４万人と、ＰＳＡ検査の普及に伴い年々増えていて、約９割が６５歳以上です。

ＰＳＡ検査で陽性と出て前立腺に針を刺して組織を調べる生検をしたものの、結局、癌でなかったという場合もあります。また、治療の必要がない「温和しい癌」でも見つかったからには取りたいという人もいます。但し、手術した場合、勃起障害や尿漏れなどの後遺障害が残る恐れがあります。

米国では約２０年前からＰＳＡ検査が広まり、現在は５０歳以上の約８割が検査を受けています。治療法の進歩もあり、この間に死亡率が３６％減少しました。一方で、本来必要のない治療を受けた人も約１００万人いると指摘されています。

ＰＳＡ検診を推奨してきた米国対がん協会は昨秋、方針を転換し、「検診の利益が過大視されていた」と、反対の立場を表明しました。ＰＳＡ検査法を開発した米アリゾナ大のリチャード・アブリン教授も今年３月、検診に異を唱える論文を米紙ニューヨーク・タイムズに投稿しました。

欧州泌尿器学会は、「根拠が不十分」と以前から評価しており、住民検診として導入している国は現時点では世界的にもありません。
日本では、厚労省調査によると、全国で９００市区町村が独自に住民検診をしています。

東北大の坪野吉孝教授（疫学）は、「検診は健康な人に行うのだから、メリットがデメリットを大きく上回る必要がある。ＰＳＡ検査は、集団に一律に行う検診としては不適切だろう。個人的に受ける場合も、医療従事者と相談して受けるかどうか判断すべきだ」と指摘します。

約４０年前に、前立腺癌の早期発見法として最も一般的なＰＳＡ（Prostate Specific Antigen、前立腺特異抗原）検査法を開発した米アリゾナ大学のリチャード・アブリン（Richard Ablin）教授は、この検査法の有用性は小さく保険財政を圧迫しているとする指摘を米紙ニューヨーク・タイムズに寄稿しています。

また、米国がん協会は、１９９０年代から前立腺癌の標準的な検査法になっているＰＳＡ検査を推奨はしていません。前年に米医学誌「ニューイングランド医学ジャーナル」に掲載された２つの研究の予備的な結果を受け、ＰＳＡのリスクと限界について患者に説明するよう医師たちに強く呼び掛けています。

同協会によると、ＰＳＡは治療介入が必要な進行の早い癌と進行の遅い腫瘍を区別することが出来ません。後者の場合は、患者の年齢にもよりますが、死因にはならない可能性があります。

更に、ＰＳＡでは誤診の可能性もあると言います。ＰＳＡレベルは、前立腺腫瘍が大きくなると跳ね上がるとされますが、患者の年齢とともに前立腺が自然に肥大した場合も値が上がと言います。

アブリン教授によると、米国人男性の内、前立腺癌と診断される割合は１６％ですが、その大部分は進行が遅く、死に至るのは僅か３％だそうです。

教授はまた、ＰＳＡの年間費用は少なくとも３０億ドル（約２７００億円）に上っていると指摘しています。

前立腺癌を見つけるＰＳＡ検診の有効性に学会と厚生労働省研究班の評価が分かれています。癌を早期発見出来る一方、治療の必要がない癌も見つかる為、不必要な検査や治療を受ける人もいます。半数の自治体が住民検診に導入しており、議論の行方は影響が大きいようです。

今年４月上旬に東京都内であった日本泌尿器科学会セミナーで、群馬大泌尿器科学の伊藤一人准教授は、「ヨーロッパで行われた大規模な臨床試験の結果に拠り、ＰＳＡ検診で死亡率の低下が確認されました」と、発表しました。

昨年３月、世界的に権威のある米医学誌にＰＳＡ検診に関する論文が載りました。検査を受けた集団の方が受けなかった集団に比べ、９年後の死亡率が２０％低かったそうです。
同学会が全国の自治体に向け作成した指針は、この論文を取り上げ、「ＰＳＡ検診の前立腺癌死亡率低下効果が確定的となった」と紹介しました。

この医学誌には、同時にもう一つの論文が掲載されました。同じ方法で行った米国の大規模臨床試験の結果では、死亡率に差はありませんでした。
伊藤准教授は、「検診を受けない集団」の内、結局半分の人が検診を受けてしまっていた事などを理由に挙げ、この論文については「研究の信頼性が低い」と説明します。

住民検診など集団検診の有効性は、全体の死亡率を下げるという利益が、癌でない人などが必要でない診断や治療を受ける不利益を上回るかどうかで決まります。前立腺癌のＰＳＡへの評価は、専門家の間でも分かれてきました。
厚労省研究班は３年前、前立腺癌検診の指針を作成し、「ＰＳＡ検査は、死亡率減少を示す証拠が不十分」で、住民検診を勧めないと結論付けました。
日本泌尿器科学会は、指針作成の段階からこの方針に反対。研究班に参加していた泌尿器科医５人が、途中で抜けるという事態を招きました。

今回の論文発表を受け、研究班は再び指針の内容について検討しています。年内に改めて、新たな方針を公表する予定ですが、研究班長の垣添忠生・国立がん研究センター名誉総長は、「論文の結果は、確定的と言えない。住民検診として導入するのは、時期尚早ではないか」と指摘しています。

［朝日新聞］

前立腺癌の治療法として、「待機療法」、「手術療法」、「放射線療法」、「ホルモン療法」、「化学療法」などが挙げられます。

待機とは何もしない事ではありません。前立腺癌の中には増殖速度が非常に遅い癌があり、状況によっては直ぐに治療しなくてもよい場合があります。このような場合はＰＳＡ検査で癌の進み具合や勢いを監視しますが、これを待機療法と呼んでいます。

手術療法（根治的前立腺摘除術）は、早期であれば完治の可能性が高い治療法ですが、術後の合併症として尿失禁や勃起障害などが見られます。最近は内視鏡を使い開腹せずに手術を行う事も増えつつあります。

放射線療法は、放射線で癌細胞を死滅させるのですが、体外から照射する外照射法と放射線を出す線源を前立腺に埋め込む組織内照射法があります。組織内照射法は、主に早期癌が対象です。治療効果が大きく副作用も少ない治療ですが、行っているところは全国で１００施設（２００９年７月末現在）と、未だに少ない状況です。

ホルモン療法には、男性ホルモンの生産を抑える方法と男性ホルモンの作用を邪魔する方法とがあり、双方を組み合わせて行う事もあります。

以上のような治療法で効果が得られない進行癌には、注射による化学療法が用いられています。抗癌剤治療には副作用が見られる場合がありますが、予め対策を立てておく事で症状の悪化を防ぐ事が出来ます。

全ての状況に効果のある治療法は、残念ながらありません。また、各治療法に利点と欠点があります。したがって、自分の病状や生活の状況、人生観などに合わせて治療法を選択していく事になります。

　　出典　朝日新聞

近年、前立腺癌は急増しており、２０２０年には罹患率が日本の男性における部位別癌の中で、肺癌に次いで第２位になると予想されます。しかし、前立腺癌の進行は比較的ゆっくりで、効果的な治療法も多い為、早期に発見し治療を行えば完治が期待できる病気です。

前立腺は精液の一部である前立腺液を分泌する臓器です。膀胱の下にあり、中を尿道が通っています。前立腺は年齢と共に大きくなり、５０歳以降は、一層大きくなる傾向が見られます。

平均寿命が延び、食生活など環境因子が変化している事に加え、診断法の進歩で発見が容易になった事もあり、日本の男性における前立腺癌の罹患率は急速に高まっています。前立腺癌の罹患率は高齢になる程高く、発見される平均年齢は７０歳前後と言われます。

前立腺癌が発見されるきっかけとして、「排尿症状」で泌尿器科を受診した、或いは「腰痛」などで整形外科を受診したら前立腺癌の骨転移だったといった事もありますが、近年は検診により無症状の状態で発見される人が増えています。

症状が無いのに、癌を見つける指標となるのがＰＳＡ（前立腺特異抗原）の値です。
本来、血液中のＰＳＡは微量ですが、前立腺の病気になると高い値を示します。ＰＳＡ値が「５」であれば「約２０％」、「１０」であれば「３０％強」、「５０」を超える高い値であれば「９０％以上」の確率で前立腺癌が発見されます。

前立腺癌の疑いがある場合の検査方法として、ＰＳＡ検査の他、直腸診（触診）、超音波（エコー）検査があります。いずれかで異常が認められた場合、前立腺生検で確定診断を行います。

生検で癌が検出された場合、病期診断を行い治療に入ります。また、生検で癌が検出されなくても、半年或いは１年に１回はＰＳＡ検査が必要です。

　　出典　前立腺研究財団編：前立腺がん検診テキスト

前立腺の２大疾患には、「前立腺癌」と「前立腺肥大」があり、症状はよく似ています。

肥大症は前立腺の内腺（尿道を取り巻く部分）に発生し、尿道の閉塞に伴って「残尿感」や「頻尿」、「尿線が細くなる」などの症状が出やすくなります。

前立腺癌は、前立腺の外腺（内腺の外側）に発生することが多いため、早期は「無症状」です。癌が前立腺内に留まっているうちは、症状はほとんど出ないのですが、進行して広がると症状が現れてきます。

日本では、前立腺癌で亡くなる人が右肩上がりに増えています。２０００年の死亡者数は、７５１４人で、２０年には約２万人になると予想されています。
米国では、前立腺癌になる人は非常に多いのですが、死亡者数は減少傾向にあります。これは採血だけで前立腺癌の可能性を調べられるＰＳＡ検診が広く普及し、早期診断に伴って進行癌が減ったためと考えられています。

日本では、ＰＳＡ検査が導入される約１５年程前までは、前立腺癌の患者の半数以上は、転移した状態で見つかっていました。しかし、近年では、ＰＳＡ検診が普及している地域では、早期癌として６～７割の人が発見されるようになってきています。
全国的には今でも、３割の人が、転移癌で発見されていると言われています。

前立腺癌の発症を抑える有効な予防法は、今のところありません。

尚のこと、早期発見・適切な治療が重要になります。ＰＳＡ検診のメリット、デメリットを正しく判断し、前立腺癌で命を落とす人が増えている現状をよく理解して、ＰＳＡ検査を受ける事が重要です。

メリット：
　前立腺癌の早期発見
　早期発見により、治療の選択肢が増え、完治の可能性を高める
　ＰＳＡ検査は、内科や泌尿器科で受けられる

デメリット：
　異常値によるＰＳＡ再検や最終診断のための生検が必要になる
　生検による発熱や出血などの合併症が極稀に生じる

初期症状が無い前立腺癌を発見するための主な検査として、「直腸診」や「経直腸的超音波検査」、「ＰＳＡ検査」があります。

　　ＰＳＡ：前立腺特異抗原

前立腺癌を見つけられる精度は、ＰＳＡ検査が約９０％と言われていますが、日本では未だＰＳＡ検査自体が十分に認知されていないのが実情です。

ＰＳＡ検査のメリットは、

　・前立腺癌が転移する前に発見でき、癌による死亡の危険性が確実に低下
　・検査自体は泌尿器科の専門医でなくても可能
　・毎年継続して受診すれば、９６％～９７％前立腺癌を発見できる

とのことですが、デメリットとして、

　・ＰＳＡを生産しない前立腺癌が３％～４％存在する
　　（ＰＳＡ検査では、発見できない）
　・本来治療を行う必要が無い、おとなしい性質の癌も一部含まれている
　　（これらを治療してしまう過剰治療）
　・過剰治療による負担が生活の質（ＱＯＬ）を低下させる

などがあります。

メリットとデメリットを正しく理解した上で、５０歳を過ぎたら健康診断に前立腺癌の検査を組み合わせるなどして、定期的な検査を受け、前立腺癌の早期発見に役立てる事が大切です。

男性が罹る癌の中で、近年一番増加率が高いのが「前立腺癌」で、罹患率が２０２０年には００年の３～４倍に増加するとも言われています。

前立腺は、男性だけが持つ臓器で、精液の一部を作る働きがあります。膀胱の直ぐ下に位置し、真中に尿道が通るため、前立腺に病気があると尿に何らかの症状が出やすくなります。

前立腺の病気には、「前立腺肥大症」や「前立腺炎」などがありますが、一番問題になるのが急増している前立腺癌です。他の癌に比べて穏やかに進行するのが特徴で、初期症状が無いことがこの癌の発見を遅らせる一つの理由になっています。

前立腺癌は、主に５０歳以降に罹る病気で、６０歳代後半に最も多く見られます。前立腺は、男性ホルモンの影響を強く受ける臓器のため、血液中の男性ホルモンが徐々に減少してくる高齢者が、前立腺癌を発症しやすくなります。

前立腺癌が増えている大きな原因は、食生活の欧米化にあると考えられています。４０～５０年前、欧米では前立腺癌が日本人の２０～３０倍多く見られましたが、当時、前立腺癌に罹る日本人は少数でした。

家族内発生も多いので、身内に前立腺癌の人がいれば、リスクは高くなりますから、より早期発見が重要となります。

前立腺癌を早期に発見できれば、癌細胞を体内から全切除できる可能性も高まりますが、たとえ完治しなくても、ホルモン療法と放射線療法を組み合わせるなど、患者が本来持つ寿命に影響しないように、癌をコントロールしながら社会生活を送ることが可能となります。

早期発見に有効なのが、血液を採取するだけで前立腺癌の可能性を調べられる「ＰＳＡ検査」です。