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多くの癌は、「早期発見、早期治療」により死亡のリスクを下げる事が出来るとされます。癌検診の受診率が欧米に比べ低い為、厚生労働省は２年後までに受診率５０％以上目指します。ボランティアの活用や無料クーポン券の配布など、受診率を上げる対策の効果や受診率を巡る問題点について考えます。

★普及にボランティア４４００人、富山県

「検診、受けて下さいね」。富山県高岡市の市保健センターで、市ヘルスボランティア協議会会長、高橋幹子さん（５６歳）が、訪れた男性に折り紙で作った小さな傘を手渡しました。傘には、「忘れないで！　がん検診」とのメッセージが書かれています。同協議会は、昨春、地域の体操教室などでコースターや栞などを配り、検診参加を呼び掛け始めました。

切っ掛けは、高橋さん自身の「近くにいた人にすら、検診の大切さを伝え切れていなかった」という体験が大きいとか。地区で共に健康作りに取り組んでいた仲間が約２年前、突然体調を崩しました。末期の胃癌でした。検診は、一度も受けていなかったと言います。

富山県によると、平成１９年の高岡市の胃癌や子宮癌などの検診受診率が県内平均より低かったそうです。協議会の活動はこうした状況の打開策として期待が掛かります。協議会の活動を支えるのは、高岡市内全２８地区にある婦人会メンバーで、地域での草の根の拡がりも期待出来ます。

富山県は、癌予防の普及を担うボランティア「がん対策推進員」を、５年間で５千人近く育成。今は市町村で独自に養成し、癌だけでなく健康作り全般を支援する推進員も含め、県内で約４４００人が活動していると言います。
富山県内の市区町村が実施した平成１７年の肺癌検診の受診率は、全国平均より約２０ポイント高い４２．２％。胃癌検診の受診率も全国平均よりも８．２ポイント高い２０．６％です。

平成１９年にできた国のがん対策推進計画は、１１年度までに各癌の検診受診率５０％以上の達成を目標に掲げます。しかし、現状は目標から遠いものです。

経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の平成２１年調査によると、特に検診による死亡率減少効果が高いとされる子宮頸癌や乳癌は、欧米では７～８割の受診率ですが、日本はどちらも２割強に留まります。大腸癌検診は米国が５割なのに対し、日本は２割強です。胃癌や肺癌検診は、欧米では実施していない国も多く、国際比較は出来ません。国内の受診率推移を３年に１度の国民生活基礎調査でみると、平成１６年から１９年にかけ、男女とも増加傾向にあるものの、殆どの癌は受診率が３割以下でした。

日本対がん協会によると、平成２０年は特定検診（メタボ検診）が始まった影響で、胃癌と肺癌、大腸癌の受診率は下がりました。

★受診率の定義が曖昧

厚労省は昨年７月、「がん検診５０％推進本部」を設置。昨秋には比較的若い年齢で問題になっている乳癌と子宮頸癌について、特定の年齢の人に、無料クーポン券と検診手帳を配布する事業を始めました。更に、企業や団体が従業員を対象にする「職域検診」で、受診率の向上に取り組む「がん検診企業アクション」を実施。癌検診を巡る最新情報や検診率を上げる助言を提供するとして、参加企業を募集しています。

日本対がん協会が、全国４６道府県の支部を対象に調べたところ、平均で乳癌検診受診率は１月末時点で前年比１５％、子宮頸癌は９％上がっていました。無料クーポン券配布の効果だと見られると言います。ほぼ全ての支部で、乳癌検診の受診率は、前年度より増えていました。宮崎県（前年度比２１５％）や滋賀県（同１６８％）と大きく伸びた支部もありました。乳癌も子宮頸癌も、若い年齢層や、初めての検診の人の受診率が上がったところが多かったようです。

但し、無料クーポン券配布だけでは、受診率向上に限界があります。民間団体の「子宮頸癌制圧を目指す専門家会議」が、２月に全国の自治体にアンケートしたところ、クーポン券利用率が２０％以上の自治体と１０％未満の自治体では、クーポン券利用を促進する為に取った対策の傾向がやや異なる事が分かりました。

調査を担当した鈴木光明自治医大教授（産科婦人科）は、「ポスターや広報で知らせるだけでなく、土日や夜間にも検診を実施して受診しやすい環境を作る、改めて葉書や電話で受信を促すといった、積極的な対策が必要だと確認出来ました」と言います。
癌検診に詳しい久道茂宮城県対がん協会長は、「受診率を上げるには、様々な対策を組み合わせると同時に、一人一人に、自分の健康は自分で守る、という意識をもっと確り持ってもらう事も大切だ」と強調します。

そもそも癌検診受診率に関しては、統一した定義が無いという課題もあります。全国の受診率を表すのに使われるのは、各市区町村が地域保険・健康増進事業報告の一環として纏める住民検診受診率と、国民生活基礎調査で３年に１度実施する質問への回答から推計した受診率がありますが、どちらも問題があります。

住民検診の受診率には、職場で実施される検診や個人で受診する人間ドックなどは含まれていません。国民生活基礎調査の場合には、回答者が検診と治療の為の検査を区別して答えているかが不明です。久道さんは、「きちんとした統計無しに、対策の効果は検証出来ない。全国統一基準での受診率の調査と、癌患者発生数、死亡数の正確な把握をすべきです」と指摘します。

［朝日新聞］

日本癌学会が主催する市民公開講座「がん医療の最前線」が開かれました。喉や口にできる癌や前立腺癌の治療、癌の大本になる細胞の研究など、専門家５人が幅広い分野を解説しました。

★癌幹細胞：佐谷秀行、慶應義塾大学先端医科学研究所教授

癌は不治の病ではなくなってきました。しかし、未だ治療が難しい癌があり、その原因が「癌幹細胞」にある事が分かってきました。

癌は同じ性質の細胞の集団と考えられていましたが、最近、癌を作る幹細胞が存在し、性質の違う細胞を作るとともに、幹細胞自身のコピーも作る事が分かってきました。更に癌幹細胞が、その性質を保つ「ニッチ」という環境があると考えられています。

癌幹細胞は、極めてストレスに強いのです。放射線治療や化学療法で死ぬのは、主に子分の非癌幹細胞ばかりで、残った癌幹細胞から癌が再発します。癌幹細胞を標的にした治療を考えないといけません。

私達は、三つの戦略を考えています。一つ目は、増殖が遅い癌幹細胞から、増殖の早い非癌幹細胞に移行するのをブロックします。二つ目は、癌幹細胞を直接攻撃します。三つ目は、癌幹細胞をニッチから追い出す、あるいはニッチを取り除きます。二つ目、三つ目の治療法によって根治出来ると考えています。

私達は、人工癌幹細胞を作る技術をマウスで研究しています。ヒトの癌に似たモデルを調べる事で治療法を開発し、癌の転移機構も解明したいと思っています。

★緩和ケア：小笠原鉄郎、宮城県立がんセンター緩和医療科部長

これまでの癌治療は、原因を取り除く事が最優先されました。患者は英語で「ペイシェント」と言います。これには我慢とか耐えるという意味もあります。我慢して耐えるのが患者だと、私達も患者さんも思っていた訳です。

今は、原因療法と対症療法の両輪がないと、患者さん中心の治療法にならないのではないかというのが、緩和ケアのコンセプトです。身体治療医だけでなく、精神科医やボランティアなど、多職種で支える事が緩和ケアには求められています。

一方、人間の苦悩、苦痛は希望と現実の差にあります。ＱＯＬを良くするには、その差を縮める事です。治療の限界を知り、過大な希望は下げ、緩和ケアで痛みを取り除くなどして現実を上げる事です。その為に、十分なコミュニケーションにより、納得してもらう事が重要です。

ＱＯＬは、「快適性」と「意味のある」事で得られます。苦痛を取り除いて快適性を確保し、帰属意識、自己実現など「意味のある」事を満足すれば、中身の濃い人生と言えるでしょう。患者さんに「グッド・イナフ、これで十分」と受け入れて頂けるように支えていこうというのが緩和医療です。

★頭頸部癌：松浦一登、宮城県立がんセンター頭頸科部長

頭頸部癌は、首から上、つまり口や鼻、喉などにできる癌の総称です。顔形もコミュニケーション機能の一つ。生活の質（ＱＯＬ）との関わりが深い分野です。

煙草とお酒に関係が深く、煙草を１日１箱吸う人は吸わない人より１２～１５倍、お酒をずっと１日３～４合飲む人は飲まない人より１１～１５倍、癌になり易いとされています。更に食道や胃、肺に重複癌、多重癌が起きやすい事が分かっています。

癌を治す事が一番ですが、治療後も食べて話せて、顔形も保たれていた方が良いのです。その為には手術、放射線、抗癌剤、緩和ケアも含めたチーム医療をします。それを指揮する頭頸部癌外科医は、日本に２６０人だけですが、治療ガイドラインがあり標準的な治療の手助けになっています。

標準治療としてのお勧めは、早期癌なら放射線治療、進行癌なら手術となりますが、個々の状況や治療歴によって柔軟に治療法が選ばれます。放射線治療は、最後まで休まずにやり遂げる事が一番大切です。治療期間が長く、痛みを伴います。例えば、皮膚炎や粘膜炎を伴いますが、最近では、コンピューターを使って精密に癌にかける事で副作用や合併症を減らす工夫をしています。

★抗癌剤：石岡千加史、東北大学加齢医学研究所教授

以前は、抗癌剤に対するイメージは良くありませんでした。僅かな延命効果しかなく、副作用は強く、薬は高いというものでした。しかし、現状は変わってきています。

平成１２年以降には、分子標的治療薬という新しいタイプの抗癌剤が出てきました。例えば、大腸癌の治療成績ですが、恐らく来年あたりに出るデータでは、転移のある大腸癌でも５年生存率は３０％超えると言われています。これには分子標的治療薬が、大きく貢献していると考えられています。

副作用についても、吐き気などを効果的に抑える良い薬ができてきました。一方、頻度は低いですが、分子標的治療薬には、これまでに無い副作用が出てきました。対策は今後も、日進月歩でやらないといけません。

診断方法の開発も重要です。薬が効くかどうか分かれば、無駄な治療をやらなくなり、医療費が節約出来、副作用も回避出来ます。診断に重要な遺伝子検査が、肺癌や大腸癌などで出てきて、日常診療で使われています。

薬の値段が高いという問題も、高額療養費制度があるので、一定の額以上は還付されます。抗癌剤は、決して「百害あって一利なし」ではないのです。

★前立腺癌：荒井陽一、東北大学教授（泌尿器科）

前立腺は、男性にしかない臓器です。膀胱の出口辺りにあり、よく知られている前立腺肥大症は、前立腺の尿道の周囲の部分が大きくなり、排尿障害を起こすものです。肥大症と違って、癌には自覚症状が無く、その為早期発見の重要性が叫ばれています。

患者も増えており、その理由は寿命が延びた事や食生活の欧米化、癌になると分泌が増える蛋白質の量を調べるＰＳＡ（前立腺特異抗原）検査の普及も大きいです。

検査は採血で済みます。肥大症や前立腺の炎症でも数値は上がります。５０歳で一度検査をしておいた方が良いでしょう。癌のなりやすさは遺伝するので、近親者に患者がいる人は４０代で検査を。

癌が疑われると、肛門から指で調べる直腸診を受け、更に超音波で観察しながら細い針を刺して組織を採って調べます。癌が見つかるとＭＲＩ検査で画像診断をし、骨シンチグラフィーで骨への転移の有無を調べます。

前立腺癌は高齢男性に多く、進行は比較的ゆっくりです。早期ならほぼ根治出来ます。患者さんの希望、進行具合、患者さんの年齢などを見て、治療しない事もあります。

主治医とよく相談して、生活様式にあった治療法を選んで下さい。

［朝日新聞］

日焼けサロンやスポーツジムで使われ、人工的に紫外線を出す「日焼けマシン」の使用は発癌リスクを確実に高める。
として、ＷＨＯ（世界保健機関）のＩＡＲＣ（国際癌研究機関）は、発癌リスク分類で最も危険性の高い「グループ１」に引き上げました。

従来、日焼けマシンは５段階の「発癌リスク分類」で危険性が２番目に高いグループ２でした。
危険性が一番高いグループ１には、「アスベスト」や「煙草」、「Ｘ線」、「太陽光」などがあります。

ＩＡＲＣは、日焼けマシンと皮膚癌（メラノーマ）との関係を調べた１９論文を分析。３０歳未満で日焼けマシンを使った経験のある人は、経験の無い人より７５％もリスクが高いことが分かりました。
日焼けマシンの使用による眼球の色素細胞にできる癌のリスクも高かったようです。

これまで、紫外線のうちＢ紫外線（ＵＶＢ）にだけ発癌性があると考えられていましたが、Ａ紫外線（ＵＶＡ）もＵＶＢと同じように発癌性があることが分かったようです。

［朝日新聞］

厚生労働省によると、日本の成人女性が１年間に乳癌か子宮頸癌の検診を受ける割合は、２０％程度と低調です。（米国の女性は７０％を超えるそうです）

国は、受診率を５０％まで引き上げたいと、５月の大型補正予算で「女性向けがん対策」を盛り込みました。

対象者の約７６０万人には、市区町村から無料クーポン券（有効期限は半年間）が配布され、検診を１回受けられます。「乳癌」と「子宮頸癌」について説明された検診手帳が同封され、他の市区町村や移動検診車での受診も出来るようです。

癌の早期発見には、２年に１度の検診が有効とされていて、厚労省は来年度以降の予算化も検討中だそうです。

「乳癌」に罹る女性は年間約４万人で、４５～５０歳代が最も多く、一生涯に２０人に１人の割合で発症するとされています。
「子宮頸癌」は、２０～３０歳代で特に急増しており、日本対がん協会は「ウイルスによる癌なので、性交渉の経験者なら誰でも発症する可能性がある。検診が最善の予防策」と指摘しています。

女性向けがん対策の検診対象は、
　・乳癌　　　　４０、４５、５０、５５、６０歳
　・子宮頸癌　２０、２５、３０、３５、４０歳

厚生労働省の調査によると、２００７年の７５歳未満の癌死亡率は、最も高い青森県が１０３．７、最も低い長野県が７２．７で、その差が３１ポイントとなっている事が、分かりました。

癌死亡率は、人口１０万人当たりの癌による死亡者の割合で、全国平均は８８．５と前年より１．５ポイント減少。男性は１１６．４で前年より１．９ポイント、女性は６３．２で前年より１．１ポイント減少しました。
全国的に癌死亡率は下がる傾向にありますが、１０県は前年を上回ったようです。

都道府県別で、高齢化率の違いが影響しないように調整した結果、青森県が４年連続でワースト１位。長野県は１９９５年以来１３年連続でベスト１位でした。

前年を上回ったのは、神奈川県、新潟県、福井県、滋賀県、鳥取県、島根県、香川県、愛媛県、佐賀県、長崎県の１０県。

・都道府県別癌死亡率
　ワースト５
　１．青森県　　１０３．７
　２．佐賀県　　１００．６
　３．和歌山県　　９７．４
　４．大阪府　　　９７．３
　５．鳥取県　　　９６．２

　ベスト５
　１．長野県　　　７２．７
　２．大分県　　　７８．５
　３．岡山県　　　７８．６
　４．熊本県　　　７９．０
　５．沖縄県　　　７９．０

・部位別ワースト癌死亡率
　肺癌　　青森県
　大腸癌　青森県
　胃癌　　新潟県
　膵臓癌　北海道
　肝癌　　佐賀県

・いずれも、０７年、人口１０万人、７５歳未満、厚生労働省調べ

厚生労働省の試算によると、喫煙者が病気で亡くなるリスクや疫学調査データなどをもとに、０５年の死亡統計に当てはめて計算すると、年間死亡者１０８万４千人のうち、煙草関連の死亡者は、男性１６万３千人、女性３万３千人。
０５年時点の喫煙率は、男性３９％、女性１１％のため、煙草に関連した病気で死亡する人は、今後、男性で減り、女性で増えると予想されるそうです。

厚生労働省研究班（主任研究者、祖父江友孝・国立がんセンター部長）の調査で、煙草が原因で病気になり、死亡する人は、年間２０万人近くに上ると見られる事が、分かりました。
研究班は、「健康対策として、増税を含めた煙草対策がもっと必要だ」と指摘しています。

煙草を吸って病気で亡くなるリスクを、吸わない人と比べると、

　男性では
　１．消化性潰瘍（胃潰瘍、十二指腸潰瘍）７．１倍
　２．喉頭癌　　　　　　　　　　　　　　５．５倍
　３．肺癌　　　　　　　　　　　　　　　４．８倍
　４．くも膜下出血　　　　　　　　　　　２．３倍

　女性では
　１．肺癌　　　　　　　　　　　　　　　３．９倍
　２．慢性閉塞性肺疾患（ＣＯＰＤ）　　　３．６倍
　３．心筋梗塞　　　　　　　　　　　　　３倍
　４．子宮頸癌　　　　　　　　　　　　　２．３倍

などのようです。

また、過去に喫煙歴がある人も含めると、男性の２７．８％、女性の６．７％が、煙草に関連した病気で死亡していたそうです。

国内の４つの疫学調査：

１９８０年～９０年代に４０歳～７９歳の男女約２９万７千人に喫煙習慣などを尋ね、約１０年間追跡。２万５７００人が死亡していた。
喫煙率は、男性５４％、女性８％

癌を患う人は増えているのか、減っているのか、癌対策の基本となる情報、そんなデータを集める仕組みが癌登録です。
癌登録には、自治体による「地域がん登録」と病院による「院内がん登録」があります。

癌の予防や治療に向けた対策の要として、

　・癌の種類
　・癌の進行度
　・年齢・性別
　・治療内容と生存率
　・癌患者数（罹患率）

などの情報が必要となります。

これらのデータが揃って始めて、治療成績などが把握できるようになります。
診療の質を測る物差しは、精密でないと意味をなしません。

国立がんセンターがん情報・統計部の祖父江友孝部長は、「癌の死亡率が高い地域では、もともと罹患数が多いのか、検診が出来ていないのか、治療に問題があるのか。癌対策には、癌登録が欠かせません」と強調します。

課題は個人情報保護。祖父江部長らが昨年実施した意識調査（対象者三千人）によると、個別の説明無しに登録される事でプライバシーが侵害されたと思う人は４３％、一方で、地域がん登録が有益だと思う人は７７％。

更に、地域がん登録が全国で実施されているわけではありません。

福島県、埼玉県、東京都、静岡県、長野県、三重県、奈良県、和歌山県、島根県、福岡県、大分県、宮崎県が未実施となっており、新たに癌を患う人の割合（罹患率）や癌患者が増えているのか、減っているのかは正確にはわかりません。

また、日本全体の罹患率、生存率などの把握や対策の活用にも少なからず影響が現れます。

罹患率は、通常一年毎に計算されます。

２００２年に日本で罹患率が高かった癌は、

　・男性（人口１０万人当たり）
　　胃癌　 － １１５．１人
　　大腸癌 － ９９．５人。

　・女性（同）
　　大腸癌 － ６６．３人
　　乳癌　 － ６４．４人

となりました。

新しい検査が普及して早期発見されるようになると罹患率は高くなります。
前立腺癌の罹患率は「ＰＳＡ検査」という新しい検査方法が広まった結果、２００２年にはその１０年前の約３倍に急増しました。

日本全体の癌罹患率は一部の地域がん登録を基に国立がんセンターが解析・公表しています。