2010年5月アーカイブ

マンモグラフィーでは、「乳腺」も「凝り」も同じように白く写ります。

閉経前の女性は乳腺密度が濃く、凝りが判別し難い為、４０代女性にとって最適な検診のあり方を探る為の臨床試験が進んでいます。
東北大学大学院腫瘍外科の大内憲明教授等は、平成１９年度から、厚生労働省の第３次対がん総合戦略研究事業として、４０代女性へのエコー検診の有効性を調べています。

乳癌になった事が無い４０代女性を、マンモグラフィーとエコーの併用検診を受ける人と、マンモグラフィーだけの人に無作為に分け、エコー検診の正確度や、死亡率が低下するかなど、有効性を検証中です。５年間で１０万人分のデータが必要で、全国２３都道府県で試験への協力を呼び掛けています。

大内教授は、「勧告をきっかけに、国は更に科学的根拠を積み上げ、検診のあり方を考える必要があるだろう」と指摘します。

厚生労働省は２月下旬、専門家と共に米国政府作業部会の担当者や癌協会の幹部等を訪問し、今回の勧告の狙いや現状を聞きました。がん対策推進室の高岡志帆室長補佐は、「現時点で、日本の検診体制を変える必要はないと判断しているが、何故不利益が焦点となったのか。今後のあり方を考える上で、意見交換したい」と話しました。

乳癌は早期発見・早期治療に繋がれば、９割以上が助かるとされます。しかし、検診受診率が７割を超える欧米では、約２０年前から乳癌による死亡率は下がっているのに対して、日本の死亡率は上がる一方です。

日本では平成１６年度から、マンモグラフィー検診の対象年齢が、５０代以上から４０代以上になりました。

しかし、乳癌の検診受診率は２０％前後で、国は平成２３年度までに、５０％以上に引き上げる事を目指しています。今年度は、４０～６０歳を対象に、５歳刻みで検診無料クーポン券を配布。新年度も引き続き配る方針です。

乳癌検診受診率の向上に向け、活動しているＮＰＯ法人「Ｊ・ＰＯＳＨ」の松田寿美子事務局長は、「日本の現在の受診率では、検診の利益、不利益を論じる土台にも乗っていない。"砂粒"のような癌を見つけるのにマンモグラフィーが最適なのは間違いなく、データを積み重ねる意味でも、一人でも多くの人に検診を受けて欲しい」と話します。

「４０代女性に、乳癌のマンモグラフィー検診は推奨しない」

米国政府の予防医学作業部会が出した勧告が、日本でも波紋を呼んでいます。４０代は、擬陽性と出る割合が高く、検診の「利益」より「不利益」の方が大きいと言うのが理由です。
しかし、４０代で乳癌になる率が高い日本は、米国と事情が異なります。厚生労働省も今年２月下旬、米国に専門家を派遣して、現状を視察しました。

昨年１１月、米国政府の作業部会が出した勧告は、乳癌のマンモグラフィー検診（乳房Ｘ線撮影）を従来の「４０歳以上に１～２年に１回実施」から、「５０～７４歳に２年に１回実施」に改めました。
４０代に検診を勧めない理由として、検診で「癌の疑いがある」とされたが、その後の精密検査で、癌でないと分かる擬陽性の割合が高い事を挙げました。

不必要な検査による精神的苦痛は「不利益」で、検診で死亡を防げる「利益」を上回ると言う考え方です。

乳癌検診の第一人者、国立病院機構名古屋医療センターの遠藤登喜子放射線科部長は、今回の勧告の背景には、日本と米国の医療体制の違いがあると見ています。
「日本では、画像で良性か悪性か分からない場合に、経過を見るという選択肢もある。訴訟社会である米国では、その後、癌が見つかった場合は、訴えられる可能性もあり、過剰検査に陥り易い」と説明します。

作業部会は、勧告の根拠として、世界各国の臨床試験のデータを集め、「１人の乳癌死亡を防ぐのに何人の検診受診者が必要か」を試算しました。
それに拠ると、３９～４９歳では１９０４人なのに、５０～５９歳では１３３９人と少なく、６０～６９歳では３７７人となりました。また、４０代で擬陽性が出る確率は、５０代以降より約６０％高いとしました。

しかし、高齢になるにつれ乳癌になる割合（罹患率）が上がっていく米国とは異なり、日本では４０代後半が最も乳癌になり易いのです。

国立がんセンターの祖父江友孝がん情報・統計部長は、作業部会の結果を基に、日本と米国の乳癌死亡率で補正し、１人の乳癌死亡を防ぐのに必要な検診受診者数を試算しました。
その結果、３９～４９歳は２４１８人、５０代は１９８３人、６０代は８５２人となり、米国に比べ年代別の差は小さくなりました。米国より死亡率が低い為、人数は多くなりました。

祖父江さんは「米国政府の作業部会の勧告は、検診の不利益が無視されがちな風潮に警告を出すのが目的だと思う。しかし、検診による不利益への感じ方は、人により異なる。一方で、検診により、癌死が減らせるという事実は重い。その点を考慮すれば、４０代も検診の対象にすべきではないか」と話します。

実際、米国でも癌協会や放射線医学界は、「引き続き４０代のマンモグラフィー検診を勧める」と声明を出し、今回の勧告に反対しています。

［朝日新聞］

厚生労働省がん対策室によると、エコー検診を実施している自治体は全国で２０６。内、エコー検診しか実施していない自治体は、少なくとも１１あると言います。

癌検診の有効性は、「死亡率を下げるかどうか」にあります。発見率は、集団の属性にも左右され、有効かどうかの指標にはなりません。

国立がんセンターは、平成１９年、癌検診を専門とする医師等約２００人を対象に、推奨されていない方法で癌検診を行う理由を尋ねました。
その結果、「発見率が高いから」という誤った理由を挙げた人が５４％もいました。

★エコー検診の有効性、科学的には不明

エコー検診の有効性を示すデータは、国際的にも無く、住民への集団検診でエコーを採り入れている国はありません。
国立がんセンターがん予防・検診研究センターの斎藤博部長は、「住民検診は本来、有効性を前提に行うもの。有効性が不明なエコーを敢えて行うなら、説明の上、研究として行うのが原則だ」と言います。

厚生労働省がん対策室は、「指針は努力義務だが、自治体は科学的根拠に基づいて、マンモグラフィー検診を実施して欲しい」と話します。

国際的に、マンモグラフィー検診の有効性が確認されているのは、５０歳代以上です。この年代で、エコー検診しか実施していない自治体に住む女性は、マンモグラフィー検診の自費での受診を検討する事を、お勧めします。

国が乳癌のマンモグラフィー検診を推奨する中、エコー検診のみを実施している自治体が１１あります。
「マンモより癌発見率が高い」という理由ですが、検診により「死亡率が下がる」というデータはありません。

エコー検診のみ実施している東京都江戸川区では、国の無料クーポン券配布に合わせて、クーポン券持参者のみマンモグラフィー検診を始めました。

国は平成１６年に、４０歳以上を対象に２年に１回、マンモと視触診の併用検診が適当とする指針を出しました。しかし、江戸川区は平成２年度以降、３０歳以上を対象に毎年、エコー検診だけを実施。

マンモでは「乳腺」も「凝り」も白く写ります。

エコーは乳房断面の画像を撮る為、マンモで確認し難い凝り状の癌を見付け易い一方で、マンモでは見付け易い砂粒が集まったような形状の癌は見付け難くなります。

★エコーの発見率は平均以上と江戸川区

国は今年度、受診率向上の為、４０、４５、５０、５５、６０歳の女性にマンモグラフィー検診が無料で受けられるクーポン券を配布しました。このままでは、区民がクーポン券を使えないと、江戸川区は昨年９月、約３３００万円で最新のデジタル・マンモ装置を導入しました。

同区の４０歳以上の女性は約１６万人いますが、クーポン券の対象は約２万２千人で、残りの区民は従来通り、エコー検診の対象になると言います。

マンモグラフィー検診を実施しない理由について、江戸川区医師会の玉城繁副会長は、「うちの区のエコー検診の精度は高い」と主張します。検診は、専門の訓練を受けた技師６人が担当。平成１９年度の同区の乳癌発見率は、０．４９％で、マンモが主体の全国平均の０．２７％を上回ると説明します。

玉城副会長は、「"マンモは痛い"と敬遠する人も多い。ただ今後は、マンモグラフィー検診のデータも積み上げ、年代による発見率などを比較し、検診のあり方を検討したい」と話します。

［朝日新聞］